アイ・ティ・アール（ITR）は2月26日、統合型マーケティング支援市場予測を発表した。2018年度の売上金額は前年度比32.4％増の174億8000万円。市場認知度、ニーズ拡大による新規ユーザー増、大企業の既存システム拡張などを背景に大きく伸びたという。
統合型マーケティング支援は、マーケティング・プランニングや見込客、カタログ、キャンペーン、イベントの管理、パーソナライゼーションなど、マーケティング活動全般を支援する製品、サービスを指している。一般的にはマーケティングオートメーション（MA）と呼ばれている。
参入ベンダーは好調を維持し、2019年度も前年度比24.3％増。高成長が継続するという。
法人間取引を支援するBtoB向け、法人と個人消費者間を支援するBtoC向けに分類すると、2018年度はBtoB向けが前年度比32.6％増、BtoC向けが同32.3％増。ほぼ同等に伸びたという。
2019年度もほぼ差は無い。2018～2023年度にかけたそれぞれの年平均成長率（CAGR）を15.4％、16.7％と予測。140億円、230億円に到達するとしている。
2017～2023年度の統合型マーケティング支援市場規模推移および予測（出典：ITR）
ITRのシニア・アナリストの三浦竜樹氏は、「導入済みの大企業を中心に営業支援システム（SFA）やCDP（Customer Data Platform）、コンテンツ管理システム（CMS）との連携が進み、導入範囲が拡大している。特にBtoBでは営業人員不足の解消と業務の効率化を目的に、デジタルチャネルを活用した見込み客へのアプローチが重要になっている。参入ベンダーの積極的なプロモーションで認知度も高まり、年商規模が小さいBtoC企業での新規導入が増加傾向にある。BtoBとBtoCで導入の目的や背景は異なるが、今後も堅調な伸びが期待される」とコメントしている。
