地震や津波、台風、洪水、暴風雪、伝染病、竜巻、テロ、火災、あるいは断水やオフィスの引っ越しなど比較的軽微な出来事も含め、ビジネスに中断をもたらすあらゆる状況について考えるのは楽しいことではありません。これはまた経営者やIT分野のリーダーたちを眠れなくする原因でもあります。そのための最善の対策はどんなものか？
影響を最小限に抑え、いかなる状況においてもビジネスを維持することのできる、信頼できる確実な事業継続計画（BCP）がそれです。以下にBCPに不可欠な7つの要素を紹介します。
1.明確に規定されたチーム
緊急時に誰が責任者であるか分からないという状況は回避しなければなりません。会社のすべての事業所と部門からメンバーを集め、ビジネスコンティニュイティ担当チームを作成する必要があります。このチームのメンバーは、それぞれの地域でのローカルな状況への対応に加え、ローカルとより広範囲なものの両方の緊急事態への全社的な対応についてもリーダー役を担います。
これらの人々はBCPを最新の状態に維持し、また実際の緊急事態においてはプレッシャーの下でも必要な作業を行えるよう、そのBCPの作成とテストに年間を通じて関わり続ける必要があります。またビジネスコンティニュイティへの関心とそれに必要なリソースを確保するためには経営陣からのサポートが不可欠です。
2.詳細なプラン
事業活動を進めるそれぞれの場所において、どのようなビジネス中断が発生し得るかを十分に検討します。最悪の事態を想定したうえで、最も重要な業務を継続するためには何が必要かを判断します。
復旧すべきものの優先順位を売上高、許認可への影響、ブランドへの懸念、顧客保護など自社のビジネスに最も大きな影響を及ぼす項目に基づいて決定し、次にこれらの項目をアプリケーションや社員、施設、機器のそれぞれに関連付けます。この分析に関してビジネスコンティニュイティチーム内での合意を得た後には（これは必ずしも容易ではありません）、復旧戦略の策定と各プロセスに伴う費用の計算が可能となります。
これはまた、IT部門が業務部門に対し、規定の目標復旧時間（Recovery Time Objective：RTO）と目標復旧地点（Recovery Point Objective：RPO）内での最もクリティカルなアプリケーション提供を実現するためにも役立ちます。
3.有効性試験
古くなった、あるいは有効でないBCPは計画が全く存在しない状況よりも悪く、誤った安心感を与え、また緊急時には人々に混乱をもたらします。BCPは少なくとも年に一度、理想的にはそれよりもさらに頻繁に見直し、IT環境やビジネス面での優先順位、組織、その他の要因の変化を反映して更新する必要があります。
