調査

ITインフラのオンプレ回帰が鮮明に--IDC調査

ZDNET Japan Staff

2020-10-22 06:00

 IDC Japanは10月21日、企業のITインフラ導入関与者を対象に実施した国内ハイブリッドクラウドインフラストラクチャー利用動向調査の結果(有効回答505人)を発表した。

 それによると、ITインフラ投資の評価基準では、「業務スピードの向上」「システム利用者の満足度向上」「システムのサービスレベルの向上」に加え、「売り上げ拡大への貢献」「新規ビジネスの創出」など、ビジネス価値の実現に貢献する項目が上位に入り、年々上昇傾向にあるという。同社は、ITインフラがデジタルトランスフォーメーション(DX)基盤としてプライベートクラウドに加えパブリッククラウドサービスの活用が進み、関連で「Software-Defined」化や仮想化への投資が増加していると解説する。

 今後利用を増やすITインフラでは、オンプレミスITインフラのクラウド化を進める意向が高い結果になったとする。ただ、パブリッククラウドからオンプレミスやプライベートクラウドへの移行と、2年以内に移行予定とした回答者はそれぞれ85%を超え、オンプレミス回帰の傾向も鮮明になったとする。理由には、セキュリティの向上、データやアプリケーションの連携、管理の一元化、パフォーマンスやサービスレベルの向上が上位に挙げられた。

 ハイブリッドクラウドを実現するという回答者は、現在の4.8%から2年後に13.0%へ拡大する見込みだという。複数のクラウドを使い分ける用途は、現在ではディザスタリカバリー(DR)やバックアップ、アーカイブ、本番環境の移行、期間限定での利用の割合が高く、今後はパブリッククラウドの新技術とオンプレミスの連携、アプリケーションに応じて最適なITインフラを使い分ける割合が高まり、より高度な活用が進むことが見込まれるという。

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