Strategy Analyticsの新しいレポートによると、ノートPCの出荷数は引き続き増加傾向にある。2021年第1四半期は前年同期比で81％増加したという。
この大きな成長率は、コロナ禍で多くの人が在宅勤務や自宅学習を余儀なくされた1年を物語っているようだ。
Strategy Analyticsは、在宅勤務やノートPCのアップデートサイクルが商用需要の主な要因となっており、コンシューマー分野では自宅でのEラーニング、ゲームがなどの活動が寄与したとしている。サプライチェーンの問題でノートPCが不足していることから、2021年は潜在需要が続く可能性があるという。
Strategy AnalyticsのインダストリーアナリストChirag Upadhyay氏は、「Chromebook」が今後も教育市場で優位になると述べた。先進国の市場で、初等教育部門の需要が依然として高いためだという。
またUpadhyay氏は、「SMB市場でも、『Chrome』エコシステムのコスト競争性と管理のしやすさは好意的に受け止められている。このことから、Chromeは、この市場で出荷台数のシェアを伸ばしており、ベンダーにはSMB／商業市場を対象に徐々に価格を上げ、機能を追加するという重要な機会がもたらされている」とした。
ベンダーごとの出荷数では、LenovoとHPが上位となっている。さらに、Dell、Apple、Acerなどが続いている。Microsoft、華為技術（ファーウェイ）、サムスンなどもノートPC市場で競っている。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
