手法3：パッケージソフトウェアを導入する
会計パッケージなどの小規模事業者向けのソフトウェアパッケージのコマーシャルは良く見かけると思う。このパッケージソフトウェアはユーザーとなる企業の規模やビジネスの内容、取引の範囲などを考慮し、さまざまな業務、業種に対応したものが販売されている。
既存の古いシステムをパッケージソフトウェアで入れ替えることのメリットは、いちから新しいプログラムの開発などを行わなくて良いことにある。オープン化を行うには有効な手法であるが、注意すべきは自社独自の業務に合わせたカスタマイズである。パッケージ導入のメリットは元々の機能をそのまま利用することで最大化されるため、自社の業務を棚卸しした上、どの細分業務がパッケージにマッチしているかを良く吟味して導入をした方が良い。これを怠り、カスタマイズする内容が多すぎて、結局いちから作った方が良かったと後悔する企業も多い。
手法4：クラウドを意識してシステムの再構成を実施する
自社にサーバーを置かないクラウドサービスの利用は、一般的に浸透した。また、自社サーバーにパッケージソフトウェアを導入するのではなく、クラウド上にある業務システムのサービスを利用して自社システムに組み込むことも、営業管理や人事をはじめとした業務分野で多くの企業が使うようになった。
更に現在は、もっと細かい業務機能をサービス化したり、IT分野ではない企業がネットワーク上に自社の業務機能とつなげる標準化したソケットのようなものを準備したりしており、それらをつなぎ合わせて自社に合ったシステムを組む、というようなことが進んできている。
これらは、企業間にまたがるシステムや、デジタルトランスフォーメーション（DX）を含みビジネスの変化による変更が多いシステムなどに適用するとメリットがある。DXを支える既存システムの再構成という意味では一番マッチしている手法である。
逆に、社内に閉じた変更の少ないシステムをこれに置き換える必要は無い。
選ぶ前にやることがある
話を整理すると、自社のIBM iシステムを一つの手法に絞り、一様にオープン化するのは無謀だということがわかる。IBM iの中ではさまざまな役割の業務機能が動いており、これらを「作り変えなくてはいけないもの」「新しくシステムとして作らなくてはいけないもの」「縮小、廃止するもの」「そのまま使い続けるもの」に仕分けすることから始めなくてはならない。業務の視点でこの4つのグループに細分化して、その仕分けされたグループごとにマッチしたオープン化の手法を選んでいくことをお薦めする
エンジニア向けにはオープン化の手法はもっと専門的に細分化するものがあるが、今回はエンジニアではない方に向けて、わかりやすい分類で説明した。
次回は、「情シスと会話しよう--何から解決していくか決めよう！」と題し、手法を選ぶ前にやることなどを、どのように社内のシステム担当者とIBM iの今後を話していくかをテーマに解説する。
（第5回は7月中旬にて掲載予定）
- 阿野 幸裕（あの ゆきひろ）
- ジーアールソリューションズ
- モダナイゼーション事業部長
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大学卒業後、トーメン情報システムズで、IBMメインフレーム、ミッドレンジコンピューター、UNIXなどのシステム開発を経験後、1995年よりSybaseやSASなどの外資系ソフトベンダーにてプリセールスエンジニアとして従事。
2020年4月から、その経験を生かし、ジーアールソリューションズに入社。以来、同社が独占販売権を持つカナダFresche solution社の製品を中核としたモダナイゼーション事業に参画している。
