Oracleは米国時間3月21日、「Java」プラットフォームの最新版「Java 20」をリリースした。また、9月にリリースする予定の「JDK 21」が長期サポートを行う次のLTSとなることも明らかにした。
Oracle Java開発者リレーションズ バイスプレジデントのChad Arimura氏
現在のJavaは、6カ月ごとのリリースサイクルを採用しており、Java 20はこのサイクルとなって11回目となる。同日の日本向け説明会でJava開発者リレーションズ バイスプレジデントのChad Arimura氏は、「27年目を迎えたJavaは、現在も重要な技術の1つであり、オープンなコミュニティーに支えられた信頼性、リリースごとの着実な進化、そして6カ月のリリースサイクルによる新機能などの確かな提供が開発者やユーザーの評価につながっている」などと述べた。
Java 20の主なアップデート
Java 20では、7つの「JDK Enhancement Proposal」（JEPs）におけるアップデートや、数千もの安定性や信頼性、セキュリティの改良が反映されたとのこと。Java言語を改善する「Project Amber」では、条件分岐のswitchでパターンマッチングを行えるようにして、複雑なデータ指向のクエリーを簡潔かつ安全に表現できるようにした（JEP433）ほか、並列処理に関する「Project Loom」では、仮想スレッド（JEP436）が第2プレビューとなり、高スループットの並列処理アプリケーションの作成や保守、監視プロセスの大幅な改善が期待されるという。接続処理関連の「Project Panama」では、JavaプログラムがJavaランタイム以外のコードやデータと相互運用できるようになる「Foreign Function & Memory API」（JEP434）が第2プレビューとなった。
Javaのリリース状況
LTS版は、企業ユーザー向けに安定した長期サポートを提供するもので、これまで2014年3月にJDK 8、2018年9月にJDK 11、2021年9月にJDK 17がリリースされている。各リリースの間には、JDK 8とJDK 11では4年6カ月、JDK 11とJDK 17では3年の開きがあり、Arimura氏はJDK 17と次のJDK 21では2年になるとした。
また、Java Development バイスプレジデントのBernard Traversat氏が、1月に開始した企業ユーザー向けの新たなサブスクリプションサービス「Oracle Java Universal SE Subscription」について説明した。
Oracle Java Development バイスプレジデントのBernard Traversat氏
Java Universal SE Subscriptionは、従来の指定ユーザー数もしくはCPU単位ではなく、導入企業の従業員規模単位で課金するライセンスを採用し、最小では月額15ドルからになる。同社によるサポートやセキュリティおよびコンプライアンスのサポート、高性能なJavaマシン環境の「GraalVM Enterprise」などを提供するという。
特にコスト面についてTraversat氏は、「企業ではJavaが大規模に展開されるため、従来のサブスクリプションよりもライセンス体系を簡素にした。これによってユーザーは、JDK 8からJDK 17までにおける安定性や性能、モダンな体験、可視性などを付加価値として享受できるようになる」と述べた。同氏は、直接的ではないものの、従業員規模単位のライセンスとすることで、指定ユーザー数やCPU単位よりも、ユーザーは実質的なコストを抑制しつつ、より多くの機能やサポートを受けられるとアピールした。
Oracle Java Universal SE Subscriptionの概要
この他にArimura氏は、引き続きJavaの開発における開発者コミュニティーの貢献が非常に重要だとし、日本人開発者や日本のユーザー会（JJUG）による貢献も大きいと謝辞を表した。
また、次世代の潜在的な開発者の参加を促すために、あらゆるチャネルを通じたコミュニケーションや投資を強化していると説明。YouTubeチャンネルの登録者が12万人を超えたほか、開発者向けチュートリアルの「Dev.java」やJava開発コンテンツを集約した「Inside.java」も展開しているとした。
