デジタル変革(DX)
関連記事
-
日立とニッセイ情報、ブロックチェーンによるデータ連携システムを共同検証
日立製作所とニッセイ情報テクノロジーは、Web3時代に向けた保険業界向けの顧客主権型データ連携システムの共同検証を開始した。
2022-12-20 16:34
-
宮城県中央会とNTT-AT、DXを推進する中小企業の悩みをヒアリング
宮城県中央会とNTT-ATは、全国中央会の協力の下、中小企業がデジタルトランスフォーメーション(DX)推進を検討する際の課題や悩みを気軽に相談できる「中小企業DXまるごと相談(仮称)」のトライアルを開始した。
2022-12-19 14:27
-
財務/人材データの活用が企業のDX推進に効果的--IDC Japan調査
IDC Japanは、デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進する企業のデータ活用に関する「2022年 データ利活用統括者調査」の調査結果を発表した。
2022-12-16 16:49
-
花王、消費者とつながるデジタル基盤を開発--「体験づくりの会社」への変貌図る
花王は、消費者と直接つながる双方向のデジタルプラットフォーム「My Kao」を立ち上げ、運用を開始した。My Kaoは「知る」「体験する」「買う」「創る」という4つの機能で構成され、ユーザーは専用のID「My Kao ID」を登録することでサービスを利用できる。
2022-12-15 18:17
-
旭化成、DXは次のステップに--「デジタル創造期」で経営革新に注力
旭化成が同社のDX状況を説明した。2022~2023年度は「デジタル創造期」と位置づけ、経営革新を実現するためのDXの取り組みが順調だと報告した。
2022-12-14 09:00
-
日本IBMが顧客について考えていること--先進の半導体、量子、アーキテクチャーに言及
日本IBMがユーザー向けの年次イベント「Think Japan」を開催。最先端の半導体技術の日本への提供、量子などの高性能コンピューティングや、MUFGとの新アーキテクチャー構想などについて語った。
2022-12-14 06:30
-
富士フイルムホールディングスは12月12日、自社のデジタルトランスフォーメーション(DX)に関する記者説明会を開催した。
2022-12-13 17:06
-
パーソルP&T、DX・デジタル人材育成の傾向を発表--「実践的な学び」が不可欠
パーソルプロセス&テクノロジーは、「DX・デジタル人材育成トレンド調査2022」の結果を発表した。これによると、DX・デジタル人材の育成課題として「取り組んでいるがDXにつながらない」が最も多い結果になった。
2022-12-13 15:36
-
デジタルプロセスを拡大、社外でのDXも支援--横河電機が進めるDX戦略の勘所
「(社内を指す)Internal DXと(社外を指す)External DXを強化する」――。横河電機は自社のデジタルトランスフォーメーション(DX)戦略を披露する「Yokogawa DX説明会」を開催した。
2022-12-13 08:00
-
計画立案と実績管理を支援するAnaplanで考える「グリーン化」の現実味
ビジネスの計画立案と実績管理、計画と実績の相関性などを分析する機能をクラウドサービスとして提供するAnaplan Japanは、全世界的に要請される「グリーントランスフォーメーション(GX)」をどう進めるべきかを解説した。
2022-12-12 08:00
キーワードアクセスランキング
-
Linuxとは、1991年にフィンランドのLinus Torvalds氏が開発した、UNIX互換のOSである。Linuxとはカーネル...(続きを読む)
-
小売りや卸、製造業などさまざまな業種を横断して、ものづくり、物流、購買などのプロセスが急速にデジタル化していくこと。既存の仕組みと異なること...(続きを読む)
-
プロバイダーのデータセンターを稼働させるという特別な目的のために設計され、インターネットやその他のネットワーク経由でユーザーが使用できるよう...(続きを読む)
-
「人工知能」が何なのかについての明確な定義は存在しない。人工知能学会のウェブサイトでも、人工知能の定義そのものが「議論の余地がある」とされて...(続きを読む)
-
「Platform as a Service」の略称。CPUやメモリといったハードウェアを仮想的なリソースとしてユーザーに割り当てることに加...(続きを読む)
-
サーバやストレージ、ネットワーク機器などのITインフラを設置して運用するスペースを「データセンター」と呼ぶ。サーバなどの機器の稼働率向上や、...(続きを読む)
-
プロジェクト管理用語として使用する場合、機能部門内のあなたが報告義務を負う人物を指す。通常、あなたの人事考課を行う人物がこれに該当する。プロ...(続きを読む)
-
「Bring Your Own Device」の略で、従業員の私物デバイスを業務で利用すること。業務で利用する携帯端末は会社から支給されるケ...(続きを読む)

