製品解説
日々さまざまな製品やサービスがリリースされ、ITがビジネスを革新する可能性 を広げている。話題を集める製品をわかりやすく解説する。
Special PR
記事一覧
-
AzulがCPU処理アプライアンス「NAP」を出荷--余剰CPUにかかるコストを削減
米Azul Systemsは、CPU処理能力をサーバから独立させるアプライアンスを出荷する。キャパシティ・プランニングの考え方を変える製品だ。
2005-04-20 22:48
-
NTTコムウェアとMySQL ABが協業--企業や公共機関へのMySQL導入を推進
NTTコムウェアとMySQL ABは、オープンソースのデータベース「My SQL」を活用したソリューションを連携して企業や公共機関へ導入していく。
2005-04-20 22:32
-
NRIセキュアは、暗号化してファイル交換する「クリプト便」で事前登録していない相手にもファイルを送信できる機能を追加した。
2005-04-20 22:32
-
NTTデータなど4社、RFIDシステムの連携で合意--共同でサービス基盤開発
NTTデータ、富士通、NEC、日立製作所の4社は、異なるベンダーのRFIDシステムを連携させるためのサービス基盤「IDコマース基盤」を共同で構築すると発表した。
2005-04-20 21:38
-
日本IBM、業務受託サービスで経理や人事、調達分野を標準メニュー化
日本IBMは4月20日、BTOサービスで迅速に対応するための標準メニューについて、新たに3分野を追加した。
2005-04-20 21:32
-
東芝ソリューション、テラバイト級データも高速検索できるXMLデータベース「TX1」
東芝ソリューションは4月20日、テラバイト級の大容量データでも高速検索できるXMLデータベース「TX1」の発売と、同製品を核にしたパッケージ型ソリューションの受注を開始した。
2005-04-20 21:03
-
NEC、「UNIVERGE“FOMA”連携ソリューション」の導入ラインアップを強化
NECは、「UNIVERGE“FOMA”連携ソリューション」の導入支援ラインアップを追加した。
2005-04-20 20:52
-
マイクロソフト日本法人が社長交代--新社長はまた米本社から採用
マイクロソフト(日本法人)はマイケル・ローディング社長が6月30日付で退任し、米国幹部のダレン・ヒューストン氏が新社長に就任すると発表した。
2005-04-20 20:18
-
-
日本ベリサインとHDE、企業向け電子メールセキュリティ分野で協業
日本ベリサインとホライズン・デジタル・エンタープライズは、企業向けの電子メール署名用電子証明書「ベリサインセキュアメールID」に関する販売代理店契約と技術評価契約を締結した。
2005-04-20 17:27
-
日本IBM、POWER5搭載Linuxサーバ計8モデルを発表
日本IBMは、IBM POWER5プロセッサ搭載Linux専用サーバ「IBM eServer OpenPower 710 Express」3モデルと「同720 Express」5モデルを発表した。
2005-04-20 17:19
-
サン・マイクロシステムズは、J2EE 1.4準拠アプリケーションサーバソフトウェアの新版、Sun Java System Application Server 8.1の販売を開始した。
2005-04-20 17:03
-
グーグルは4月20日、企業内のさまざまなドキュメントを検索できるGoogle検索アプライアンスを日本で販売すると発表した。実際の販売は、代理店契約を結んだ三井物産を通じて行われる。
2005-04-20 17:02
-
米連邦地裁、カリフォルニア州の市や郡のMSに対する訴えを棄却
マイクロソフトがWindowsなどのソフトウェア製品を不当に高く売りつけたとして、カリフォルニア州の市や郡が同社を訴えた裁判で、米地裁判事は原告の訴えを却下した。
2005-04-20 16:49
-
同社の第1四半期決算は、モバイルチップの売上が好調で、売上高と利益はともに予想を上回った。また同社は製造プロセスの移行を速めるために、2005年度の設備投資金額を引き上げると語った。
2005-04-20 14:23
企画広告 PR
-

守るべきはネットワークか
VPNの延命では追いつかない現場に
ZTNAが持ち込む発想の転換 -

脆弱性対応を後回しにしない
PSIRTを事業リスクとして経営につなぐ
組織・人材・プロセスの整え方 -

散在するデータが競争力の源泉へ
ERPに縛られない疎結合の連携設計で
新しいデータ基盤のつくり方を探る -

管理できているつもりという罠
業務DXの陰で増える管理外のAPI
見えない資産が組織のリスクになる -

キレイなデータが競争力になる
AI時代を先駆し成果を生む企業に共通するのは
構造化された顧客データ基盤の有無にあり -

境界防御だけでは、もう足りない。
金融庁ガイドラインから見えてくる
金融機関に必要な「データ中心」防御とは
