コンピュータ業界の大手数社が、Linuxオペレーティングシステム（OS）用のデスクトップアプリケーション開発を従来に比べてはるかに容易にするため、取り組みを始めている。
この新たな取り組みであるLinux標準策定計画は、Free Standards Groupがとりまとめており、Adobe Systems、IBM、Intel、Hewlett-Packard（HP）、Novell、RealNetworks、Red Hatといった企業が支持している。非営利団体であるFree Standards Groupは、こうした企業のリソースを活用して、ライブラリやアプリケーションランタイム、インストール時を含むLinuxデスクトップソフトウェアの重要なコンポーネントの標準化を進める予定だ。Free Standards Groupは米国時間17日、「Linux Standard Base」プロジェクトの一環としてLinuxプログラムを開発する際には、同団体のガイドラインを使用するよう、ソフトウェア開発者に呼びかけた。
このプロジェクトの目的は、Linuxプラットフォーム向けのアプリケーション開発をさらに促進することだと、同団体は話している。今日のLinuxデスクトップアプリケーションの開発は、「GNOME（GNU Network Object Model Environment）」および「KDE（K Desktop Environment）」という2種の大きく異なるバージョンが普及していることから、非常に複雑な作業となっている。
Free Standards Groupは声明を発表し、「独立系ソフトウェアベンダーは、こうした複雑でコストのかかる開発およびサポート環境ではLinuxデスクトップを事業対象とするのが難しく、ひいてはエンドユーザーの選択肢が狭まり、プロプライエタリOSとの競争に打ち勝てなくなってしまう」と述べた。
Linuxデスクトップの普及率は、特に消費者の間で鈍化している。PCの世界を支配しているのは、あいもかわらずMicrosoftのWindowsだ。調査会社GartnerやIDCの報告によれば、デスクトップおよびラップトップの90％がMicrosoft製品を搭載しているという。
Free Standards Groupは、2006年初頭に初めてのLinuxデスクトップソフトウェア仕様をリリースする予定で、その後間もなく仕様準拠認定を開始する意向だ。仕様に準拠しているアプリケーションには、「Linux Standard Base Desktop」認証マークを付与していく。
この記事は海外CNET Networks発のニュースを編集部が日本向けに編集したものです。海外CNET Networksの記事へ
