メールセキュリティ対策のミラポイント・ジャパンは10月24日、プログラムの振る舞いに基づいてウイルスを検知するソフトウェア「Mirapoint RAPID Anti-Virus」を12月中旬から販売すると発表した。
 「未知のウイルス、ワームにはビヘイビアベースの検知が必要」Bethany Mayer氏 |
米Commtouchの「Zero Hour Virus Protection」をベースにしたRAPID Anti-Virusは、ミラポイントのメールセキュリティ対策アプライアンス「RazorGate」シリーズ、メールサーバアプライアンス「Mirapoint Message Server」上で稼動する。日商エレクトロニクス、シーティー・エスピー（CTCSP）、ネットワンシステムズなどの販売代理店を通じて販売される。なお価格については10月24日現在、未定としている。
既存のウイルス検知は、ウイルス対策企業から配信される定義ファイルにシグネチャがあっているかどうかで判断されている。このようなシグネチャを基にした（シグネチャベース）ウイルス検知について、米Mirapointで最高マーケティング責任者（CMO）を務めるBethany Mayer氏は「定義ファイルが更新されるまでに数時間のタイムラグが生じることになり、ウイルスの拡大に間に合わないことがある」と指摘。
昨年11月に発生した「Beagle.AV」と呼ばれるウイルスは、「プログラムの振る舞いに基づいた（ビヘイビアベース）ウイルス検知でMirapointが検知してから、5時間34分後に大手ウイルス対策企業から定義ファイルが更新されている」（Mayer氏）という。ビヘイビアベースのウイルス検知は「発生してから数時間のうちに大発生するような“ゼロ時間ウイルス”による被害を未然に防ぐことができる」（Mayer氏）とその優位性を強調している。
なお、RAPID Anti-Virusは、挙動の怪しいプログラムを一時的に隔離するという仕組みをとっており、実際にウイルスへの検疫機能を持っていない。そのために「シグネチャベースのウイルス検知とRAPID Anti-Virusは“補完関係”にある」（Mayer氏）としている。ミラポイントでは、従来のシグネチャベースの「Mirapoint Anti-Virus」とRAPID Anti-Virusを組み合わせて、ウイルス対策を進めていくとしている。
