IDC Japanは10月19日、国内データセンター向けサーバ市場における2009年の出荷実績と、2014年までの予測を発表した。これによると、2009年の国内データセンター向けサーバの出荷は1030億500万円で、前年比6.5％の減少となった。
IDCでは、「データセンター向けサーバ」を、「サービス事業者が外部サービス用に購入するサーバ」として定義している。世界経済悪化後、国内経済の回復力やその持続性に対する不安から、2009年はマイナス成長となったが、2010年にはプラス成長に復帰。2014年までプラス成長を維持する見込みとしている。予測では、2014年の国内データセンター向けサーバ市場は、出荷金額が1169億900万円になると予測している。また、2009〜2014年のCAGR（年間平均成長率）はプラス2.6％になると見ている。
成長の要因としては、国内においてもICT基盤を自社で所有し構築する企業よりも、外部サービスの利用を選択する企業が徐々に増加することが想定されるためとしている。製品別にみると、特にx86サーバが国内データセンター向けの需要をけん引するという。
IDCでは、国内サーバ市場全体の2009〜2014年における5年間のCAGRがマイナスであることを考慮すると、国内データセンター向けサーバ市場は、高成長が期待できる市場であるとする。IDC Japan、サーバー リサーチマネージャーの福冨里志氏は「国内データセンター向けサーバ市場のけん引役として、x86サーバの重要度が増せば増すほど価格競争が激化するのは必至である。その様な状況下における選択肢は主に、『積極的な価格戦略の採用』『主要ホスティングサービスやクラウドサービス事業者との戦略的提携もしくは自らの転身』『同市場におけるx86サーバビジネスからの撤退』の3つである。x86サーバビジネスの採算性や自社の他事業との関連から、いつ、どのようなタイミングで、どの選択肢を採用するのか、明確な戦略を持つ必要がある」とコメントしている。
2009〜2014年国内データセンター向けサーバ市場出荷金額予測（出典：IDC Japan、2009年は実績値、2010年以降は予測）
