日本企業はメインフレームを“極めて重要なプラットフォーム”と認識しており、人材不足に対する懸念も先進国の中で最も強い――。CA Technologiesの調べで明らかになっている。
同社は日本を含む世界11カ国のIT部門管理職623人を対象にしたメインフレームについての意識調査を実施している。調査は8月に専門機関を通じてアンケートしている。
IT戦略の中でメインフレームの重要性を見ると、「非常に重要な役割を担っており、今後も利用は拡大する」と回答した企業が、日本では半数（50％）を占めている。米29％、英23％、独33％、仏30％と先進国の中で最も高く、多くの日本の大企業にとってメインフレームは信頼性が高く、今なお最重要IT基盤であると説明している。
クラウド戦略におけるメインフレームの役割では、日本企業の約8割が「現在、そして今後も重要なプラットフォームである」と回答している。ここでも米51％、英42％、仏66％、伊56％など、ほかの先進国と比べて高い割合になっている。クラウド時代でも、メインフレームを徹底活用しようという日本企業の姿勢がうかがえるとしている。
メインフレーム担当部門の技術や能力、今後を見ると、日本企業の40％が「直近の1～3年で深刻なスキル不足に直面する」と回答。米27％、英26％、独27％、仏30％、伊22％などよりも高くなっている。
一方でアジアでは、中国や東南アジアでそれぞれ45％、55％と日本以上の結果となっている。アジア地域ではメインフレームに対して、担当部門が十分に対応できるか不安を感じている企業が多いということが分かると分析している。
メインフレーム人材の登用では、日本では「社内登用（昇進あるいは一時登用）」という回答が38％で最多。欧米や日本以外のアジア地域は「人事部や採用担当」あるいは「専門の人材リクルート会社」のいずれかが主管となって、人材を登用するケースが多く、“社内登用”の割合があまり高くない結果となっている。他部署から異動したばかりの担当者がメインフレームを扱うのは容易ではなく、この点が直近の深刻なスキル不足を予測させる原因のひとつになっていると推測している。
