ANAシステムズは、全日空（ANA）グループ全体のシステムインフラに関する「標準ガイドライン」の中で、これまで商用に限っていたデータベース（DB）を今後はオープンソースソフトウェア（OSS）への切り替えも選択肢とする検討を始め、3月末に「PostgreSQLガイドライン」策定を完了した。アシストが6月17日に発表した。
ANAシステムズでは、2008年から情報システムの品質と運用効率の向上に向けた取り組みの一環として、システム開発プロセス、インフラのアーキテクチャや構築、設定情報も含む標準ガイドラインを作成し、開発の効率化や迅速な障害対応を目指している。
これまで商用DBをベースにしていたが、2012年からANAグループ全体の大きな目標であるコストの最適化に向け、選択肢の1つとしてOSS DBへの切り替えを視野に入れた検討を開始した。
この検討で採用されたのが、アシストの「PostgreSQLコンサルティング支援サービス」。同サービスは、OSS DB「PostgreSQL」とPostgreSQLをエンジンとし企業向け機能を搭載する「Postgres Plus Enterprise Edition（Postgres Plus）」の採用がニーズに適切かどうかの検証から適用ルール策定、PostgreSQLやPostgres Plusの導入効果を最大限に引き出し、短期間で最適な環境を構築するための構築から運用、チューニングなどの各種ガイドライン策定までを支援する。
ANAシステムズは、2013年8月から「PostgreSQLガイドライン策定プロジェクト」を発足し、この3月末にガイドラインの策定を完了した。
今後ANAシステムズでは、システム更改のタイミングでシステムの特性に応じてデータベースを選択して、その選択肢の1つとしてPostgreSQLやPostgres Plusを加えることとしている。これらを選択した場合には、ガイドラインに沿った構築や移行、運用を検討していく予定という。
