Microsoftは、未来のコネクテッドホームで使われる「Internet of Things」（IoT、モノのインターネット）を活用したデバイスについて、これに関する標準を策定する取り組みに参加するため、米国のチップメーカーQualcommが率いるAllSeen Allianceに加わった。
AllSeen Allianceは、オープンソースプロジェクトの「AllJoyn」をベースにしたオープンでユニバーサルなソフトウェアフレームワーク「Internet of Everything」（IoE）に関して、協力関係を結んだ企業からなるコンソーシアムだ。AllJoynは、もともとQualcommが開発したものだが、現在ではオープンソースコードとして開発者に公開されている。AllJoynを利用すると、ブランド、トランスポート層、プラットフォーム、OSに関係なく、デバイスやサービスを接続できる。
AllSeen Allianceは自らについて、「IoTとサービスにおける従来のマシンツーマシン（M2M）ビジョンと、つながれたモノと連携してIoEを構成する動的かつリアルタイムの人間による相互作用という、2つの要素の両方」を代表する存在だとしている。
メンバーには、消費者向け電化製品やホームアプライアンスのメーカー、サービスプロバイダー、小売業者、自動車メーカー、クラウドサービスプロバイダー、エンタープライズ技術業界の既存企業や新興企業が名を連ねる。6月には、GEO Semiconductor、Local Motors、Octoblu、Razer、Red Bend Software、Symantecが参加を決めており、AllSeen Allianceは2013年12月の発足以降、着実にメンバーを増やしている。
Reutersの報道によると、Microsoftは今回、すでにAllSeen Allianceに参加しているシャープ、LG、パナソニックといった同業他社の仲間入りを果たしたことになる。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
