センサーやコネクテッドインフラストラクチャを含むモノのインターネット（IoT）端末の70％に、悪用につながり得る脆弱性が存在すると、Hewlett-Packard（HP）が指摘する。
HPのFortify部門が、最も普及しているIoT端末10種（テレビ、ウェブカメラ、サーモスタット、リモート電源管理ユニット、スプリンクラー制御装置、ドアロック、住宅用警報機、ガレージ開閉機など）を調査した結果、1端末あたり平均25の脆弱性があることが分かった。
レポートで明かされた論点は以下の通り。
- クラウドアプリやモバイルアプリを含む端末の80%が、堅牢なパスワードを要求しない。
- 端末の8割が、プライバシー上問題があるというに足るだけの情報を収集している。
- 通信を暗号化しない端末が7割、ソフトウェアアップデートの取得に暗号化を利用しない端末が6割存在した。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
