IDC Japanは8月12日、2013年の国内のバーチャルマシン／クラウドシステムソフトウェア市場規模を前年比 23.2％増の444億7000万円と発表した。2013～2018年の年平均成長率（CAGR）は13.7％、2018年に845億円に達すると予測している。デスクトップ仮想化ソフトなどを含む「バーチャルクライアントコンピューティング」の市場は、前年比20.7％増の205億1400万円、2013～2018年のCAGRは10.7％と予測している。
ハイパーバイザなどを含む国内バーチャルマシン／クラウドシステムソフトウェア市場は、大手企業におけるプライベートクラウドの構築をはじめとする仮想基盤の拡張、クラウドサービスプロバイダーでの導入拡大、中堅中小企業へのサーバ仮想化の浸透などにより、2013年も高い成長率だった。
世界市場の成長率は12.4％、北米、中南米、西欧、中東欧・中東・アフリカ、日本、日本を除いたアジア太平洋地域の中で2012年に続き日本が最も高い成長率という。この市場の約90％のシェアを持つVMwareが売り上げを大きく伸ばしている。
クライアント仮想化ソフトウェアなど国内バーチャルクライアントコンピューティング市場では、プレゼンテーション仮想化のためのバーチャルユーザーセッション市場が約75％を占める。2013年は前年比19.9％増と好調だった。さらに統合デスクトップ仮想化市場は前年比23.9％増と成長が続くが、勢いがやや弱まってきているとした。
統合デスクトップ仮想化は導入コストの高さが課題という。提案時はデスクトップ仮想化だったが最終的な導入はコストの安いプレゼンテーション仮想化になるケースも増えてきており、それがバーチャルユーザーセッション市場の高成長の主要因となっていると指摘。バーチャルユーザーセッション市場の2013～2018年のCAGRは8.3％、統合デスクトップ仮想化は19.7％と予測している。
IDCは、国内のサーバを仮想化している企業のうちサーバだけを仮想化している企業は42.6％、それ以外はクライアントやネットワーク、ストレージの領域でも仮想化していると説明。ITインフラ全体を仮想化していく需要が高まっており、事業者は、サーバ以外の領域でも仮想化することで、仮想化の効果を最大限に発揮できるような統合製品を展開するべきと提案している。
2013～2018年 国内仮想化ソフトウェア市場 売上額予測
