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x86サーバでユーザーによる直接調達の比率が大幅に増加--IDC調査

山田竜司 (編集部)

2014-12-15 14:42

 IDC Japanは12月15日、2014年第3四半期(7~9月)の国内サーバ市場の調査結果を発表した。7~9月は前年同期比11.8%減の1162億円、出荷台数は同比4.8%減の14万9000台だった。一方、x86サーバの出荷額は増加、ODM(Original Design Manufacturer)が直接ユーザー企業に出荷するサーバの出荷台数が伸びるなど明暗が別れた。

 製品別ではx86サーバの出荷額は前年同期比で2.1%増加、出荷台数は同比4.5%減少した。出荷額の増加は、平均単価が上昇している。円安による部材コストの上昇を販売価格に転嫁したことに加え、仮想化の導入によるメモリなどオプション類の増加が要因とみる。

 メインフレームとビジネスサーバの出荷額は、前年同期から50%超減少したという。メインフレームは、大型の更新案件が2012~2013年にかけて集中したため、2014年は更新需要の谷間にあるとした。また、RISC&IA64サーバ(UNIXサーバ)は、11四半期連続してマイナス成長だった。スーパーコンピュータは、大学向けに大型案件があった。

 ベンダー別出荷額では、NECが前期に続き首位。スーパーコンピュータの新機種「SX-ACE」の大型案件に加え、x86サーバもプラス成長を確保した。一方、メインフレームとIA64サーバは大幅なマイナス成長だった。

 2位は富士通で今期は、x86サーバの出荷額が前年同期から2桁のプラス成長であったが、メインフレームやビジネスサーバ、RISCサーバが2桁のマイナス成長だった。

 3位はHPであり、x86サーバとIA64サーバの出荷額が2桁のプラス成長だった。4位は日立製作所。HPC専用機が出荷されたRISCサーバを除いてマイナス成長だった。5位はIBMで、すべての製品分野でマイナス成長。6位のデルは情報サービス向けの大口出荷はあったもののプラス成長はならなかった。

 x86サーバ市場は出荷額が847億円、出荷台数が14万7000台だった。今期は、1000台規模の大口案件が数件あったほかは、案件の規模が小さく、出荷台数はマイナス成長だった。一方、ユーザー企業が直接ODMメーカーからサーバを調達するODM Direct(ODMが直接ユーザー企業に出荷するサーバ)の出荷台数は、前年同期比で80.2%増加し、x86サーバの出荷台数の10%を占めるまでになった。2014年は、複数のサービスプロバイダーがクラウドサービスの新規立ち上げや増強を発表しており、ODM Directの増加はこの動きを反映しているものとみている。

 IDCは、今期のx86サーバの出荷台数が2期連続してマイナス成長だった一方、ODM Directは、大幅に出荷台数を増やしたと説明。IT投資がクラウドにシフトする中、ベンダーは各業種に特化したワークロードの最適化など、ユーザーニーズのくみ上げが重要と指摘している。


2014年第3四半期 国内サーバ市場ベンダーシェア 1162億円(IDC提供)

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