半導体企業のNXPセミコンダクターズ（NXP)は1月16日、「モノのインターネット（Internet of Things）」に関するアンケート調査結果を発表した。回答者の81％が、スマートホーム機器やコネクテッドカーへの投資を決める際に、プライバシーに関する懸念が影響すると考えているという結果が出た。56％が決定を下す際に、こうした懸念が「非常に」あるいは「ある程度」影響したと回答しているという。
こうした懸念がある一方、69％がこのような技術は生活を「今後、より容易にしてくれる」、あるいは「すでに容易にしてくれている」と考えているとした。
IoTなどコネクテッド技術の潜在的なメリットについて、回答者の45％が「時間の節約」を挙げ最も多くの回答を集めた。以降は、「金銭的な節約」（44％）「物事の達成」（37％）「ストレスの低減」（32％）「エンターテインメント」（27％）「社会的コ ミュニケーションの向上」（24％）「教育の向上」（23％）となっている。
IoTが生活を「今後、より容易にしてくれる」、または「すでに容易にしてくれている」と答えた回答者がその具体例として挙げたのは、センシティブな情報の共有を含め、次の通り。
- 直接購入できないものをオンラインで購入可能（36%）
- 現在起こっている出来事に関する最新情報を常時入手可能（35%）
- 身近な人たちの安全を確認できる安心感（33%）
- 外出中に自宅の安全確認が可能（30%）
- 体験をリアルタイムで他者と共有可能（23%）
こうした潜在的なメリットにもかかわらず、なお多くの回答者がプライバシーへの懸念を持っており、回答者の69%がコネクテッドカー使用の際のプライバシーへの懸念を表明している。主な懸念事項は次の通り。
- 運転している場所（45%）
- 運転中に交わす会話（41%）
- 運転速度（33%）
- 交通違反の可能性（31%）
- 同乗者の身元（28%）
- 運転日時（23%）
82％の回答者が指摘しているが、コネクテッドホームとワークスペースを使用する場合にも、同じようなプライバシーへの懸念がある。プライバシーに対する主な懸念事項は次の通り。
- 金銭的な情報の共有（60%）
- 個人的な生活活動に関する情報に他人がアクセスすること（就寝、起床、食事時刻など）（54%）
- 自分がいつどこにいるか他人にわかること（47%）
- 他人との会話（43%）
- 独りでいるときの行動を他人に知られること（40%）
- 訪問者の身元がわかること（30%）
- リラックス時間や寛いでいる時間を知られること（24%）
- 個人的信条（例えば、宗教、政治的信条）を知られること（23％）
NXPの委託で調査会社のHarris Pollが2014年12月2～4日に、米国内で18才以上の成人2042人を対象にオンラインで実施した。
