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IoTで7割は「生活が容易に」、8割は「セキュリティを懸念」--NXP調査

山田竜司 (編集部)

2015-01-16 16:59

 半導体企業のNXPセミコンダクターズ(NXP)は1月16日、「モノのインターネット(Internet of Things)」に関するアンケート調査結果を発表した。回答者の81%が、スマートホーム機器やコネクテッドカーへの投資を決める際に、プライバシーに関する懸念が影響すると考えているという結果が出た。56%が決定を下す際に、こうした懸念が「非常に」あるいは「ある程度」影響したと回答しているという。

 こうした懸念がある一方、69%がこのような技術は生活を「今後、より容易にしてくれる」、あるいは「すでに容易にしてくれている」と考えているとした。

 IoTなどコネクテッド技術の潜在的なメリットについて、回答者の45%が「時間の節約」を挙げ最も多くの回答を集めた。以降は、「金銭的な節約」(44%)「物事の達成」(37%)「ストレスの低減」(32%)「エンターテインメント」(27%)「社会的コ ミュニケーションの向上」(24%)「教育の向上」(23%)となっている。

 IoTが生活を「今後、より容易にしてくれる」、または「すでに容易にしてくれている」と答えた回答者がその具体例として挙げたのは、センシティブな情報の共有を含め、次の通り。

  • 直接購入できないものをオンラインで購入可能(36%)
  • 現在起こっている出来事に関する最新情報を常時入手可能(35%)
  • 身近な人たちの安全を確認できる安心感(33%)
  • 外出中に自宅の安全確認が可能(30%)
  • 体験をリアルタイムで他者と共有可能(23%)

 こうした潜在的なメリットにもかかわらず、なお多くの回答者がプライバシーへの懸念を持っており、回答者の69%がコネクテッドカー使用の際のプライバシーへの懸念を表明している。主な懸念事項は次の通り。

  • 運転している場所(45%)
  • 運転中に交わす会話(41%)
  • 運転速度(33%)
  • 交通違反の可能性(31%)
  • 同乗者の身元(28%)
  • 運転日時(23%)

 82%の回答者が指摘しているが、コネクテッドホームとワークスペースを使用する場合にも、同じようなプライバシーへの懸念がある。プライバシーに対する主な懸念事項は次の通り。

  • 金銭的な情報の共有(60%)
  • 個人的な生活活動に関する情報に他人がアクセスすること(就寝、起床、食事時刻など)(54%)
  • 自分がいつどこにいるか他人にわかること(47%)
  • 他人との会話(43%)
  • 独りでいるときの行動を他人に知られること(40%)
  • 訪問者の身元がわかること(30%)
  • リラックス時間や寛いでいる時間を知られること(24%)
  • 個人的信条(例えば、宗教、政治的信条)を知られること(23%)

 NXPの委託で調査会社のHarris Pollが2014年12月2~4日に、米国内で18才以上の成人2042人を対象にオンラインで実施した。

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