Microsoftは米国時間4月14日、「Microsoft Windows」および「Microsoft Office」関連の脆弱性に対処する月例パッチをリリースした。これまでのパッチをすべて適用した「Windows 8.1」稼働PCに対しては、12件の「重要」なアップデートに加えて、「Microsoft Office 2010」向けに9件のアップデートが提供されている。また、「Windows 7」稼働PCに対する月例パッチのリストはもう少し長くなっており、Windows向けに合計12件のアップデートが提供されている。
ただ、4月のセキュリティ情報で「緊急」と分類されているものは4件のみとなっている。また「重要」と分類されているものは7件となっている。
1件目は、「Internet Explorer用の累積的なセキュリティ更新プログラム（3038314）」（MS15-032）だ。このアップデートは10件の脆弱性に対処するものであり、Windowsのデスクトップ上で稼働する、同社がサポートする「Internet Explorer」（IE）のすべてのバージョンでは「緊急」に分類されており、Windowsのサーバ版上で稼働するIEでは「警告」と分類されている（デフォルト設定では脆弱性を突くのが難しいため）。
MS15-033は、「特別に細工された」（すなわち罠が仕掛けられた）Microsoft Officeドキュメントをユーザーが開いた際にリモートでコードが実行される可能性があるという「解放後使用」（use after free）の脆弱性に対処するものだ。これは「Microsoft Word 2007」と「Microsoft Word 2010」では「緊急」と分類されているが、「Microsoft Office 2013」では「重要」と分類されている。Microsoftは、「この脆弱性を突く攻撃が、数は限定的ながら（実際に）存在している」ことを確認していると述べている。
興味深いことに、同セキュリティ情報では「OS X」向けの「Office」製品にも言及されており、影響のあるソフトウェア一覧のなかに「Microsoft Office for Mac 2011」や新しい「Outlook for Mac for Office 365」も挙げられている。
MS15-034はHTTP.sys（HTTPプロトコルスタック）の脆弱性に対処するものだ。これはWindows 7や「Windows Server 2008 R2」「Windows 8」「Windows Server 2012」、Windows 8.1、「Windows Server 2012 R2」の、サポート対象の全エディションに適用される。
「緊急」と分類されている最後のアップデートであるMS15-035は、Windows 8.1やWindows Server 2012以降が稼働している場合には不要だが、「Windows Vista」やWindows 7、「Windows Server 2003」「Windows Server 2008」、Windows Server 2008 R2に適用される。これは、悪意のある拡張メタファイル（EMF）形式の画像ファイルをユーザーがクリックした際に、リモートでコードが実行されてしまうという脆弱性に対処するものだ。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
