2013年に一連の有名なハッキング事件でApple、Facebook、Microsoft、Twitterなどを標的にした攻撃者は、姿を消したどころか、さらに大規模になっているようだ。
Symantecによる新たな調査から、同社が「Morpho」と呼んでいるグループが、2013年のハッキング事件に関与していたことが判明した。
2013年に起きた一連の攻撃は、それまで公表されていなかった「Java」のゼロデイ脆弱性を利用し、シリコンバレーなどを拠点とする大手企業の従業員を標的にしたものだった。最初に攻撃されたAppleとFacebookはいずれも、自社のネットワークから盗まれたデータはなかったと述べているが、複数のマシンからマルウェアを駆除する必要に迫られた。その台数は明かされていない。
グループの正体は不明のままだったが、この攻撃の前に相次いだハッキングを受けて中国人グループに目を向ける向きが多かった。ただし当時から、「40社以上」が、「企業秘密の盗難」を試みる東欧のハッカーグループの標的になっているとの指摘もあった。
Symantecの調査によると、一連の攻撃以降、同グループは20カ国以上の49の組織を攻撃したが、その多くは米国と欧州の拠点だったという。
このハッカーグループは、自作マルウェア（Mac向けは「OSX.Pintsized」、Windowsマシン向けは「Backdoor.Jiripbot」）を利用することで、価値の高い情報を求めて製薬会社や法律事務所を標的にすることに成功してきた。
調査によると、金銭上の利益のために活動するこのハッカーグループは、依頼に応じて企業を標的にしていると考えられ、調査では「企業は真剣に受け止めるべき」と警告している。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
