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デジタル未来からの手紙

IoTの先--あらゆるモノやコトがサービス化される世界

林 雅之

2015-12-17 07:00

 2015年は、IoT(Internet of Things)というキーワードが大きく注目された年となった。

 あらゆるモノやコトがインターネットでつながりデータを収集し、収集されたデータを活用・分析する。IoTの活用事例では、たとえば、産業機器やスマートメータなどに接続し、故障通知や電力費の削減など、プロセス改善につなげていくといった取り組みなどがある。

 2016年は、IoTの先にある、あらゆるモノやコトがインターネットにつながり、サービス化される世界、つまり、"Everything as a Service"のサービスモデルが、市場に徐々に浸透していくと予想される。

 IHS Automotiveの記事「Google Leads Technology, Testing, Software Development for Autonomous Driving 」では、グーグルが自動運転車の分野では世界をリードしているという評価をしており、Googleの取り組みは、「CaaS(Car-as-a-service:サービスとしての自動車)」の展開が進み、2025年には、CaaSが始まり、料金の低価格が進んでいくと予測している。

 自動車の利用は、運転する時間よりも駐車場などで駐車している時間のほうが長く、Uber Technologiesが提供するタクシーの配車サービスなどとも連携するようになれば、自動運転車をユーザー同士でシェアするシェアリングエコノミーの動きが進んでいくと推測される。

 あらゆるモノやコトがネットワークとつながることで、可視化が進み、適正に配置されるようになれば、前述したシェアリングエコノミーや、必要な時にCaaSを利用するといったように、オンデマンドエコノミーの世界が生まれやすい世界になっていくだろう。

 シェアリングエコノミーの取り組みでは、「Airbnb」のように空いている家や部屋を持つ家主が、有料で旅行客などに提供するサービスや、コワーキングスペースのように仕事場をシェアするサービス、「akippa」のように都心や観光地などの一般家庭の駐車スペースを貸し出すサービスが大きく成長している。これらは、特にあらゆるコトがネットワークにつながることで、サービス提供を実現している。

 一方、「Airbnb」は、日本で1万8000件の物件を仲介しているものの、旅館業法で必要な営業許可を取得せず泊めているケースも多く、違法性も指摘されている。

 日本では、とまれる株式会社が、国家戦略特別区域法準拠した日本初の合法民泊サイト、STAY JAPANを2015年12月7日にオープンした。2016年1月から民泊を許可する条例を制定した東京都大田区にて100件以上の物件の申請業務などを請け負うという。

 今後は、シェアリングエコノミーの領域は拡大し、「Robot as a Service」「Drone as a Service」など、ロボットやドローンの領域においても、ネットワークとつながることで、適正な配置と、機械学習によるサービス向上などにより、サービス化が進んでいくことも予想される。

 身近なものでは、電球がインターネットにつながり、「電球 as a Service」というサービスで、電球が切れるのを予測検知し、自動的に代替品が届くといったサービスも重宝されるようになるかもしれない。

 海外では、空気をサービスとして提供する"Air as a Service"の取り組みも進んでいるという。空気といえば、無料で利用できるものをサービスで利用するというと、一瞬、疑問がわくかもしれない。

 ある会社Aの職場で、空気清浄機を購入するのではなく、オフィスの管理会社が空気清浄機を時間貸しで提供する。ある会社Aでは、空気清浄機を購入せずに、オフィス内の新鮮な空気を必要な時間にサービスとして利用できるということで、コストを抑えながら新鮮な空気を利用できるといったメリットがある。

 会社Aは、空気清浄機がほしいのではなく、新鮮な空気がほしいのであって、空気清浄機は新鮮な空気を吸うための手段の1つになる。

 空気までサービスとして提供できるのであれば、地球上にあるあらゆるモノやコトは、サービスとして利用できる"Everything as a Service"の可能性があるといえるだろう。

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