IDCのコンピューティングプラットフォーム調査ディレクターKuba Stolarski氏は、2016年後半のサーバ関連経費は、ハイパースケールコンピューティングを指向する企業のクラウドデータセンター増強によって後押しされると予想している。
同氏は「今後この市場は、モノのインターネットやコグニティブコンピューティングを含むデジタル変革のイノベーションや、引き続き進むソフトウェア定義インフラストラクチャへの移行の影響を受ける」と述べている。
IDCの調査によれば、世界全体のサーバ売上高では、シェアではHPEが25.4％で首位を守ったものの、売上高自体は前年同期比0.3％減の34億ドルとなった。Dellのサーバ売上高が前年同期比10.0％増の26億ドルと大きく伸びた一方、IBMの売上高は34％減の13億ドルで、同社の「Power Systems」と「System Z」の売上高減少幅はどちらも2桁台となった。IBMはまた、2014年に低価格サーバ事業をLenovoに売却している。
IDCのコンピューティングプラットフォーム部門シニアリサーチアナリストであるJorge Vela氏は、次のように述べている。「x86市場では、フォームファクタから見るとタワー型のサーバがもっとも大きく減少している一方で、ラックマウント型の高密度サーバは、ハイパースケール事業者が事業範囲やサービスを拡大するのに従い、引き続き堅調な伸びを示している」
2016年第2四半期のx86サーバ需要は、世界全体での売上高が前年同期比7.3％増の116億ドルと好調で、出荷台数も2.7％増えて230万台となった。非x86サーバの売上高は、前年同期比31.1％減の19億ドルだった。IDCは、ARMベースのサーバは「最低限の売上」しか上げておらず、「ARMの売上は、サーバ市場に影響を与えるまでに至っていない」と指摘している。
IDCの調査では、HPEの売上市場シェアは25.4％で、19.3％のDellを上回っているが、HPEの前年同期比成長率が低かった原因として、2016年5月から中国で始まったH3Cグループの事業の影響を挙げている。この事業が始まった結果、HPEが設計したサーバの一部は中国向けにリブランドされており、HPEの販売実績として参入されていない。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
