人工知能（AI）や自動化といったテクノロジの進歩によって「第4次産業革命」が進んでいる。これにより、未来の雇用市場はどのように変化していくのだろうか？本記事では、IT分野と一般分野の双方における雇用市場への影響について、最近の研究レポートから読み解いていく。
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ITがクラウドのさらなる採用や、自動化の普及、AIや機械学習（ML）、アナリティクスの興隆とともに進化するなかで、IT分野における職業を取り巻く状況も変わっていくのは間違いない。例を挙げると、未来の最高情報責任者（CIO）は、オンプレミスのデータセンター上で動作する企業アプリケーションの責任者ではなく、企業幹部らが持つ戦略上の懸念と、業務部門からの戦術上の要求をさばく、クラウドサービスのブローカーやオーケストレーターのような存在に近づいていくはずだ。その一方でIT要員は、サイロ化されたクライアントサーバアプリを実行するサーバの面倒や、エンドポイントデバイスの配備やサポートに時間をかけるのではなく、DevOpsチームの一員として複数のクラウドサービスと、オンプレミス上に残っているアプリケーションを統合したり、サイバーセキュリティを強化するなどの作業により多くの時間を割くようになるはずだ。
もちろん、以前から存在しているIT分野の職やタスクのいくつかは残るだろう。というのも、革命は一晩で成し遂げられるものではないうえ、一部のワークロードにはオンプレミスのデータセンターで実行し続けるだけの理由があるためだ。しかし、企業の規模にかかわらず、IT分野の風がどちらに向かって吹いているかは明らかだ。
歴史を振り返ってみると、テクノロジの変遷とともに消え去る職が出てくる一方、格差が広がったり、環境が悪化したりするといった負の外部性が生み出されてきている。しかし、たいていの場合には新たな職（常にそれが見えているわけではないものの）が生み出される。また、負の外部性が適切に対処される限り、テクノロジの変遷は一般的に社会全体に利益をもたらす。
しかし変化のペースが加速し、かつてないほど高いレベルの職まで影響を受けるAI時代において、このシナリオはどのように展開していくのだろうか？以下では、まず「マクロ」な視点から状況を概観した後、IT業界をより詳細に考察していきたい。
マクロ経済学からみたトレンド
世界経済フォーラム（WEF）が2016年1月に公開した「The Future of Jobs」（職の未来）レポートでは、Fortune Global 500企業150社以上を含む世界の大手企業350社を対象とした調査の結果が明らかにされている。回答者のほとんどは人事部門の責任者や、戦略面から人材に注目しているその他の企業幹部であり、調査の焦点は、ビジネスモデルや労働市場において2015年から始まり、2020年まで続くとされる「第4次産業革命」の影響にある。第4次産業革命とは、AIやML、ロボティクス、ナノテクノロジ、3Dプリンティング、遺伝子工学、バイオテクノロジといった発展の組み合わせによって生み出されるものだ。
