IDC Japanは7月19日、国内企業のITインフラに関する市場シェアを発表した。2017年の市場規模は前年比1.7％増の6346億円。ベンダー別シェアでは、富士通が同0.8％増の23.2％で首位となった。NEC、日本ヒューレット・パッカード（HPE）、日立製作所、IBM、デルが続く。
IDC Japanでは、企業向けのサーバとストレージ（ExternalおよびStorage Expansionのみ）を合算したものをエンタープライズインフラ市場としている。
レポートによると、上位ベンダー6社のうち前年比プラス成長を達成したのは、富士通、HPE、IBMの3社だった。一方、NEC、日立製作所、デルの3社はマイナス成長だった。これらの明暗を分けたのは、主にメインフレーム関連ビジネスにおける更新案件の変動によるところが大きいと見ている。
富士通とIBMはメインフレーム関連が好調だったが、NECと日立製作所は低迷した。メインフレームは更新案件が大半を占めており、更新需要には山と谷がある。さらに更新需要の山と谷のサイクルはベンダーごとに異なるといった特徴が現われた。
HPEとデルの明暗を分けたのは、主にx86サーバにおける市場カバー率の差にあると見ている。主要なディストリビューターにおける両ベンダーの競合状況は、ディストリビューターにおけるインナーシェアの増減といった観点から見るとデルに勢いがあったという。しかしながら、システムインテグレーターなどを通した市場カバー率はHPEの方が広いと見ている。その理由として、HPEはx86ブレードサーバやIA64サーバでのミッションクリティカル領域において大企業に浸透していることを挙げている。
また、国内エンタープライズインフラ市場をシステムタイプ別に見ると、SoR（Systems of Record）が全体の42.4％、SoE（Systems of Engagement）／SoI（Systems of Insight）が11.4％、その他が46.2％を占めた。前年比成長率は、SoRが3.1％増、SoE/SoIが1.4％増、その他が0.6％増だった。
過去3年間のシステムタイプ別の売上額を見ると、SoR、SoE/SoI、その他の3つのカテゴリの構成比に大きな変動はなかった。しかし、同市場の売上額は2017年にプラス成長となったものの、2015年との比較では10％以上縮小しているという。
IDC Japanによると、SoR向けエンタープラズインフラでは、顧客カバー率といった観点からシステムベンダーの棲み分けが進んでおり、他社競合から顧客を奪うことのハードルは高くなっている。さらに、SoE/SoI向けやその他のシステムタイプ向けエンタープライズインフラでは、ODM Directの存在感も徐々に増してきていると指摘する。
国内エンタープライズインフラ市場 売上額シェア：2017年（出典：IDC Japan）
