2014年に、当時米Symantecの経営幹部だったBrian Dye氏が、メディアのインタビューに「アンチウイルスソフトは死んだ」と発言し、物議を醸した。その真意は、定義ファイルに依存した旧来の手法ではマルウェアの半分も検知できず、複数の検知手法をうまく組み合わせる必要性を説いたものだった。
アンチウイルスソフトは、PCにおける最も基本的なセキュリティ対策であり、これまでは多くのユーザーがサードパーティーの製品を利用して対策を講じてきた。しかし、Windows OSの進化とともに、MicrosoftがOSレベルでのセキュリティ機能を強化していることで、サードパーティー製品の必要性が相対的に低下しているとの声が聞かれるようになってきた。
Microsoftはこうした見方を否定する立場を取っているが、一方でWindows Defenderをはじめとする各種セキュリティ機能を専業ベンダーの製品並みに高めつつある。また、専業ベンダー側も人工知能（AI）技術を駆使するより高機能な製品を提供するようになった。
企業や組織のユーザーでは、従来のアンチウイルスソフトを基本に、新しい高機能製品を併用する対策を講じているが、今後もアンチウイルスソフトを基本とする対策を続けるべきかどうか検討する動きが見られつつある。アンチウイルスソフトは今後も必要か否か――そのヒントになる記事をまとめた。
ウイルス対策ソフトはもはや必要か否か
