矢野経済研究所は、データ分析関連人材規模を調査し、現況やデータ分析関連人材職種別の動向および将来展望を明らかにした。これによると、2019年度の国内データ分析関連人材規模は6万3400人の見込みで、2022年度には11万6000人に達すると予測される。
国内データ分析関連人材規模予測
企業の動向については現在、早急にデータ分析関連人材の体制を構築すべく、中途採用の動きも活発化しているものの、当該人材そのものは全般的に不足しているとした。また、その希少性から年収が高騰し、人材獲得が難しいとされるデータサイエンティストを中心に、IT事業者やユーザー企業を問わず、新卒採用に向けた動きも出始めているという。
職種別では、AI（人工知能）やIoTなど分野を問わずデータ分析案件が増えており、分析コンサルタント／データサイエンティスト／分析アーキテクト／プロジェクトマネージャーなど、いずれの職種も伸びていくと予測している。
また現在、データモデルの構築などを含めて、データの分析自体に価値を見出す傾向にあるものの、徐々にデータの活用戦略の策定段階（フェーズ）に重要性が増すと考えられることから、今後は分析コンサルタントの需要が高まっていくとしている。
