矢野経済研究所は、2018年の国内のフィールドワーク支援ソリューション市場に関する調査結果を発表した。
これによると、2017年度の同ソリューションシステムの設置数は前年度比192.6％の4970システムと推計される。また、2020年度以降システム設置数は急速に増加し、2022年度の同システム設置数は2万7000システムになると予測している。
フィールドワーク支援ソリューションシステム設置数推移と予測
ここでいう「設置数」は、現時点ではPoC（概念実証）や実証試験の段階にあるものも含まれている。また同研究所は、このソリューションが無償サービスとして提供されるケースもあり、外販されている事例は極めて少ないとも指摘している。
市場概況について、ここ数年はIoT（モノのインターネット）の普及、スマートデバイスの進化により、この両者を融合したさまざまな現場作業者の仕事をサポートするシステムの導入が検討されるようになっているとしている。
また、2014〜2015年度頃から医療・介護／ヘルスケア、製造業、建設業、運輸・倉庫業、物流などの産業分野を中心に、段階的に同ソリューションの実用化が始まっているとした。これを背景に、本格的に普及し始めるのは団塊世代が作業現場から去っていき、現場での人手不足がより顕在化する2020年度以降になる見込みだとしている。
