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マイクロソフト、jClarityを買収--「Azure」のJavaワークロード最適化に向け

Mary Jo Foley (Special to ZDNet.com) 翻訳校正: 編集部

2019-08-21 11:43

 Microsoftは米国時間8月19日、「Microsoft Azure」におけるJavaワークロードの最適化を支援するためにjClarityを買収したと発表した。買収条件は明らかにされていない。jClarityはロンドンを拠点としており、「OracleのJava/JDKをそのまま置換できる」製品という位置付けで、「AdoptOpenJDK」バイナリの商用サポートを展開している。

 JClarityは、「Linux」や「Windows」などのさまざまなプラットフォーム向けの「OpenJDK」バイナリを構築することを目的としたAdoptOpenJDKプロジェクトの重要なコントリビューターだ。同社は、「機械学習(ML)を活用」し、デスクトップ環境とクラウド上におけるJavaのパフォーマンスに関連する問題を解決するための、ソフトウェアのパフォーマンス分析/チューニングを提供している。

 jClarityは、同社ウェブサイト上のミッションステートメントに「われわれのビジョンはJavaという枠を越えて広がっている。われわれがJavaを用いて完成させている今日のML技術は、明日にはマネージドランタイムを用いてすべての言語で利用可能になるだろう」と記している。

 MicrosoftのコーポレートバイスプレジデントであるJohn Montgomery氏は19日付けのブログ記事で「MicrosoftはJavaコミュニティーと手を取り合っていくことで、われわれの顧客にさらなる実りをもたらせると確信している。jClarityのチームはMicrosoftの支援によって、OpenJDKコミュニティーやJavaのエコシステムとのコラボレーションを続け、同プラットフォームの進歩を促していくことになる」と記している。

 MicrosoftにおけるJavaの利用は、「Azure HDInsight」や「Minecraft」のようなサービスによってここ数年で増加しているとMontgomery氏は説明した。また、AdobeやDaimler、Societe Generaleなどの大規模顧客が、Azure上で本番環境のJavaワークロードを稼働させているという。

 Microsoftは、2018年からAdoptOpenJDKのスポンサーとなっている。

 Microsoftは同日、Azureで現在動いているコンピュートワークロードの半数以上がLinuxで稼働しているとあらためて説明した。2018年には、同社の幹部が、Azureで「Windows Server」ではなくLinuxが優勢なプラットフォームだと述べていた。

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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