Microsoftは米国時間8月19日、「Microsoft Azure」におけるJavaワークロードの最適化を支援するためにjClarityを買収したと発表した。買収条件は明らかにされていない。jClarityはロンドンを拠点としており、「OracleのJava/JDKをそのまま置換できる」製品という位置付けで、「AdoptOpenJDK」バイナリの商用サポートを展開している。
JClarityは、「Linux」や「Windows」などのさまざまなプラットフォーム向けの「OpenJDK」バイナリを構築することを目的としたAdoptOpenJDKプロジェクトの重要なコントリビューターだ。同社は、「機械学習（ML）を活用」し、デスクトップ環境とクラウド上におけるJavaのパフォーマンスに関連する問題を解決するための、ソフトウェアのパフォーマンス分析／チューニングを提供している。
jClarityは、同社ウェブサイト上のミッションステートメントに「われわれのビジョンはJavaという枠を越えて広がっている。われわれがJavaを用いて完成させている今日のML技術は、明日にはマネージドランタイムを用いてすべての言語で利用可能になるだろう」と記している。
MicrosoftのコーポレートバイスプレジデントであるJohn Montgomery氏は19日付けのブログ記事で「MicrosoftはJavaコミュニティーと手を取り合っていくことで、われわれの顧客にさらなる実りをもたらせると確信している。jClarityのチームはMicrosoftの支援によって、OpenJDKコミュニティーやJavaのエコシステムとのコラボレーションを続け、同プラットフォームの進歩を促していくことになる」と記している。
MicrosoftにおけるJavaの利用は、「Azure HDInsight」や「Minecraft」のようなサービスによってここ数年で増加しているとMontgomery氏は説明した。また、AdobeやDaimler、Societe Generaleなどの大規模顧客が、Azure上で本番環境のJavaワークロードを稼働させているという。
Microsoftは、2018年からAdoptOpenJDKのスポンサーとなっている。
Microsoftは同日、Azureで現在動いているコンピュートワークロードの半数以上がLinuxで稼働しているとあらためて説明した。2018年には、同社の幹部が、Azureで「Windows Server」ではなくLinuxが優勢なプラットフォームだと述べていた。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
