ガートナー ジャパンは、日本のIT部門部長職以上を対象に実施した「IT部門の活動やIT投資に関する調査」の結果を発表した。
これによると、「ITリーダー自身は経営トップがIT部門をどのように位置付けていると考えているか」という問いに対し、企業の経営トップの9割がIT部門を「ビジネスのバックアップ組織(サポート役)」であると認識し、「ビジネスの拡大に不可欠な存在(リード役)」とは考えていないことが判明した。一方、「ビジネスの拡大に不可欠」との回答は7%、「プロフィットセンターである」との回答は3%だった。
経営トップは自社のIT部門をどのように位置付けているか
また、「ビジネスのサポート役である」と回答した企業の内訳を見ると、「なくてはならない重要な存在」と回答した割合が49%に上る一方で、「バックアップはするが、その貢献度は高いとは言えない」が19%、「コストセンターと見なされ、コスト削減要求が多い」が22%に上った。
この結果についてガートナーでは、自社の経営トップに認識されるIT部門の価値を高めるには、IT部門が構築したITが経営目標の達成にどう結び付いているかを示せること、かつそのようなITをビジネス部門からの提案を待つだけでなく、IT部門自らが提案できるようになることが重要だとした。