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NVIDIA、「Grace CPU」と新たなデータセンター向け製品ロードマップを示す

Stephanie Condon (Special to ZDNet.com) 翻訳校正: 編集部

2021-04-13 12:49

 NVIDIAの最高経営責任者(CEO)であるJensen Huang氏は「NVIDIA GTC」カンファレンスの初日となる米国時間4月12日、新たに発表した「NVIDIA Grace CPU」を盛り込んだ、データセンター向け製品のロードマップを提示した。またHuang氏は、同社のデータセンター戦略の一環として、Armベースのプロセッサーと同社のGPUを組み合わせる、Amazon Web Services(AWS)やAmpere Computingをはじめとする企業との提携も発表した

Graceチップ

 Huang氏は基調講演で、Graceによって「コンピューティングのための第3の基盤テクノロジーと、人工知能(AI)を念頭に置いたデータセンターというあらゆる側面を再構築するための能力がもたらされる」と述べた。

 Graceチップは、テラバイト規模のアクセラレーテッドコンピューティング(特定用途に特化した高速処理)向けとして設計されており、NVIDIAのGPUやDPU(データ処理ユニット)と同様に、データセンターで用いられることになる。

 Huang氏は「各チップのアーキテクチャーは2年周期となっており、その間にも性能向上が図られるだろう」と述べ、「1年はx86プラットフォームに注力し、もう1年はArmプラットフォームに注力する。このため毎年、われわれの素晴らしい新製品を目にするはずだ(中略)3種類のチップ、毎年の機能強化、単一のアーキテクチャーだ」と続けた。

 NVIDIAのGPUは既にデータセンターで重要な役割を果たしており、ビジネスを急速に成長させている。2月に発表した第4四半期決算では、データセンター分野の売上高が前年同期比97%増の19億ドルだった。通期では124%増の67億ドルとなった。また、9月にはArmを400億ドル(約4兆2000億円)でソフトバンクグループから買収すると発表した。

 Huang氏は基調講演で「Armは世界一普及しているCPU(のアーキテクチャー)であり、それにはちゃんとした理由もある」と述べた。Armは、モバイル機器市場から組み込み機器市場に至るまでで幅広く使用されているものの、クラウドやエンタープライズ、エッジでのデータセンターといった分野では採用が「伸び始めたばかり」だ。

 「当社がサービスを提供する市場で、Armの普及を加速できる」(Huang氏)

 またHuang氏はAWSとの提携により、「AWS Graviton2」ベースの「Amazon EC2」インスタンス上でNVIDIAのGPUを提供していくと発表した。AWSは2019年の終盤からArmベースのCPUを提供している。

 Huang氏は「今回の提携によりArmは、最も需要の大きいクラウドワークロード、すなわちAI分野と、クラウドでのゲーム分野で採用される」と述べた。EC2インスタンスによってゲーム開発者は、AWS上で「Android」のゲームをネイティブな形で実行するといったことが可能になる。

 またAmpere Computingとの提携に関して、NVIDIAは科学およびクラウド計算向けの開発者キット「NVIDIA Arm HPC Developer Kit」とリファレンスシステムも発表した。

 開発者キットは、最大3.3GHzで駆動するArmの「Arm Neoverse」プロセッサーコアが80基搭載された「Ampere Altra」CPUを採用するとともに、「NVIDIA A100」GPUを2基搭載している。なおA100は1基当たり、ディープラーニング用のベンチマーク指標「FP16」で312テラフロップスという性能を有している。さらに同SDKは「NVIDIA BlueField-2」DPUを2基搭載し、ネットワーキングやストレージ、セキュリティ機能を強化している。

 またNVIDIAは、Marvellとの提携を強化し、Marvellの「OCTEON DPU」をNVIDIAのGPUと組み合わせてクラウドやエンタープライズ、通信キャリア、エッジといった分野のアプリケーションを高速化していくと発表した。

 さらにNVIDIAはPC分野で、ArmベースのSoCの世界的な大手サプライヤーであるMediaTekと提携し、「Chromium」やLinux、NVIDIAのSDKをサポートするリファレンスプラットフォームを構築するとも発表した。新しいタイプのノートPCにレイトレーシンググラフィックスやAIアプリケーションをもたらすとしている。

この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

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