新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックが続く中、企業におけるデジタル変革戦略の達成レベルは、いかに企業の優位性に影響するのだろうか。Deloitteが新たな調査を実施し、その結果を発表した。
この調査レポートでは、デジタル化が成熟の域に達している企業は、結束したデジタル戦略を有していない企業に比べると回復力が高く、目まぐるしい変化により適切に対応でき、著しく優れた業績を残しているというポイントが示されている。
この調査においては、回答者であるリーダーの4分の3以上が、自社のデジタル能力について、パンデミックに起因する課題への対応に大きく役立ったと述べている。同様に、回答者の3分の2近くは、向こう5年間でデジタル化を成功させられなければ「悲惨」なことになると確信しているという。
Deloitte Consultingのプリンシパルであり、米Monitor Deloitteの戦略プラクティスを率いるRich Nanda氏は「デジタル能力は、われわれの時代における戦略上の課題だ。デジタルの持つ可能性によってビジネス戦略が形作られると同時に、その戦略によってデジタルの優先順位が決定付けられる」と述べるとともに、「企業はその中核戦略にデジタル能力を盛り込むことで、競合他社との差別化を図る新たな道が生み出され、より大きな回復力を手にできるようになる。デジタル能力はCOVID-19の危機を乗り切る力を企業にもたらした。しかし、デジタル能力の必要性や、デジタルによってもたらされる情報に基づく戦略の必要性は大きくなるばかりだ」と述べている。
またDeloitteの調査では、パンデミックのさなかでも依然としてデジタル変革への支出が増加していることが明らかにされており、回答者らは向こう12カ月間でデジタル変革に平均およそ1260万ドル（約13億6000万円）、すなわち年間売上高の0.6％近くを支出する計画だとしている。
さらに調査レポートによると、回答者の4分の3以上が過去5年間よりも今後5年間の方が社内に大きな変化がもたらされると予想しているという。また回答者の4分の3は、デジタル変革戦略を推進した結果、過去2年の間に上級マネジメントや取締役会に大きな変化が起こったと答えている。
この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
