新型コロナウイルス感染症（COVID-19）患者が最初に発見されて1年以上が経過したが、多くの企業は引き続きリモートでの業務でパンデミック拡大を抑えようとしている。しかし、米国でワクチン接種の取り組みが拡大を続ける中、多数の組織が従業員を従来のオフィスに戻し始めている。
ビジネスパーソン向け匿名ソーシャルネットワーク「Blind」で調査が先ごろ実施され、対面でのオフィス勤務に戻ることでこの壮大なリモートワークの試みが終了する場合、従業員の離職にどれほど影響を与えるかについて把握が試みられた。
「リモートワーク可能な仕事を探している。ベビーブーム世代が会議室でのミーティングにやって来て、参加者がペンと紙を携えているのを期待しているような状況を再び見たいとは思わない」とBank of America従業員の1人は調査のコメント欄で述べた。
先ごろ、あるBlindユーザーがアンケートを投稿し、「もし、在宅勤務が終わった」としたら仕事を辞めるかを他のユーザーに聞いた。調査結果を反映した生のデータセットから、3050人のBlindネットワークユーザーが回答しているのが分かる（本稿執筆当時）。全体として、3分の1（35％）の回答者は在宅勤務が終了するなら仕事を辞めるとし、54％は辞めないという。興味深いのは、349人の回答者（11％）が「在宅勤務の永続化を交渉済み」と述べていることだ。
Blindの匿名フレームワークの一部として、Blindユーザーは勤務先を記載できるようになっている。その結果、アンケート結果は勤務先別や業界別に見ることが可能だ。データセットは、Amazon、Microsoft、Google、Facebook、Appleといった一部主要テック企業の従業員向けの大規模なサンプルプールを含んでいる。
424人のAmazon従業員のうち43％は在宅勤務が終了するなら仕事を辞めるとし、51％は辞めない、5％が在宅勤務の永続化を交渉済みと回答している。177人のMicrosoft従業員のうち27％は在宅勤務が終了するなら仕事を辞めるとし、62％は辞めない、11％が在宅勤務の永続化を交渉済みと回答した。
「仕事は辞めない。在宅勤務は悪くないと分かっているが、永続的な措置としてとなると、妻と子供たちのせいで気が変になりそうだ。ハイブリッド環境は良いと思うが、永続的というのは絶対反対だ」とAmazon勤務の回答者はコメントしている。
154人のGoogle従業員のうち約3分の1（31％）は在宅勤務が終了するなら仕事を辞めるとし、64％は辞めない、5％が在宅勤務の永続化を交渉すると回答している。Facebookに勤める回答者の約5分の1（21％）は、在宅勤務が終了するなら仕事を辞めるとし、70％は辞めない、9％が在宅勤務の永続化を交渉済みと述べた。
96人のApple従業員のうち4分の1以上（28％）は在宅勤務が終了するなら仕事を辞めるとし、67％は辞めない、5％がリモートワークに関連した長期（永続的）契約を交渉済みと回答している。
「もし、会社がオフィススペースを機能的で効率的にすることに本当に真剣なら、彼らがチームをオフィスに戻したいと考えても問題ない」とあるSalesforce従業員はコメントしている。
「ただし、自分が知っている会社はどれも、エンジニアを隙間なく並べた牛ようにしておきながら、知的とは言えないやり方で『コラボレーション』と大騒ぎし、使えない施設管理者を取り立てて『効果』を狙おうとする」とこのSalesforce従業員は続ける。「その間、エンジニアはイヤホンを装着し、通路を挟んだ同僚とSlackやZoomをする」
Robert Halfが先ごろ公開した調査の結果でも、3分の1の「現在在宅勤務中のビジネスパーソンは、オフィスに戻るよう求められたら新しい仕事を探すだろう」となっている。
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この記事は海外Red Ventures発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
