新しいスマートフォンを購入したいと考えていたり、新しいPCへの買い換えを検討している人は、考え直す必要があるかもしれない。リサーチ企業Gartnerによると、さまざまな業界に影響を及ぼしている世界的な半導体不足は、2022年に入っても当面解消されそうにないという。
深刻な半導体不足は2021年を通して続くと予測され、回復に向けた動きは同年末近くになってしか出てこず、通常レベルに戻るのは2022年第2四半期以降になる見込みだ。
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Gartnerによると、深刻な半導体不足は2021年を通して続くと予測され、回復に向けた動きは同年末近くになってしか出てこず、通常レベルに戻るのは2022年第2四半期以降になる見込みだという。その頃には製造能力の強化によって状況が回復していく可能性がある。
しかしその一方で、特定用途の半導体に関しては、製造に要する期間が6カ月、場合によっては最大1年も増大する可能性がある。こうした影響を受ける主なデバイスとして、電力管理チップや、CMOSイメージセンサー、CMOSタッチセンサーのほか、指紋センサーやマイクロコントローラーなどが挙げられる。
Gartnerは、現在の半導体不足について複数の原因を挙げている。1つ目は地政学的要因だ。米国と中国の間の緊張がここ数カ月高まってきており、中国のテクノロジー企業はかつてないほどの量の半導体や半導体製造機器の備蓄に走っている。
またそれと同時に、一部の大手半導体製造企業は一時的な製造停止を余儀なくされた。テキサス州オースティンにあるサムスンの工場は、猛烈な寒波によって引き起こされた停電が原因で、1カ月以上にもわたる製造停止に追い込まれた。そして日本のルネサスエレクトロニクスの工場は最近発生した火災によって生産を一時的に停止しなければならなくなった。
とは言うものの、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックという世界的なヘルスクライシスの中、何カ月にもわたって自宅に閉じこもる生活を強いられた世界中のコンシューマーや企業ユーザーが、友人や家族、同僚とつながり続けるために新たなデバイスを先を争って購入しようとしていなければ、半導体不足はどうにかできる範囲で収まっていたかもしれない。
PCやタブレット、ゲームコンソールの出荷は2020年に急増した。ただその一方で、スマートフォンの販売はそれほど急増しなかった。とはいえ、コンシューマーの動向として5G対応デバイスへの買い換えが2021年に見込まれているため、スマートフォンの需要は今後、急伸するものと考えられている。