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調査

IDC Japan、企業ITインフラ市場のベンダー別シェアを発表

ZDNet Japan Staff

2021-06-21 15:23

 IDC Japanは6月21日、サーバーとエンタープライズストレージシステム(外付けおよび拡張ストレージのみ)を合算した「国内エンタープライズインフラ市場のベンダーシェア」を発表した。

 2020年の同市場の規模は、コロナ禍による経済の停滞を受けて前年比5.4%減の6701億300万円だった。ベンダーランキングは、1位が富士通で、以下はNEC、デル・テクノロジーズ、HPE、日立製作所、IBMだった。富士通とデル・テクノロジーズがプラス成長だった一方、他社はマイナス成長だった。

(出典:IDC Japan、2021年6月)
(出典:IDC Japan、2021年6月)

 売上額構成比をシステムタイプ別に見ると、SoR(System of Record)が38.1%、SoE/SoI(System of Engagement/System of Insight)が11.8%、その他が50.2%だった。SoRは10.5%減の2550億1500万円、SoE/SoIは13.0%減の788億4600万円、その他は1.1%増の3362億4200万円。その他のプラス要因は、理化学研究所向けの「富岳」、宇宙航空研究開発機構向け「JSS3」、海洋研究開発機構向け「地球シミュレーター」などのスーパーコンピューターシステムの出荷による。

 配備モデル別では、パブリッククラウドが4.0%減の1219億5400万円、プライベートクラウドが6.5%減の581億7100万円、トラディショナル(非クラウド)が5.6%減の4899億7900万円。配備モデル別の売上額構成比は、パブリッククラウドが上昇し、ほかの2種類は低下した。トラディショナル(非クラウド)の集計にスーパーコンピューターの出荷を含んでおり、これがなければ前年比成長率がマイナス15.0~16.0%程度だったという。

 同市場についてIDC Japanは、生産年齢人口の減少による自動化/省力化/効率化の推進とコロナ禍がもたらす変化により、今後はSoRが弱含み、SoE/SoIとその他は需要の伸びを期待されるとしている。

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