IDC Japanは6月21日、サーバーとエンタープライズストレージシステム（外付けおよび拡張ストレージのみ）を合算した「国内エンタープライズインフラ市場のベンダーシェア」を発表した。
2020年の同市場の規模は、コロナ禍による経済の停滞を受けて前年比5.4％減の6701億300万円だった。ベンダーランキングは、1位が富士通で、以下はNEC、デル・テクノロジーズ、HPE、日立製作所、IBMだった。富士通とデル・テクノロジーズがプラス成長だった一方、他社はマイナス成長だった。
（出典：IDC Japan、2021年6月）
売上額構成比をシステムタイプ別に見ると、SoR（System of Record）が38.1％、SoE/SoI（System of Engagement/System of Insight）が11.8％、その他が50.2％だった。SoRは10.5％減の2550億1500万円、SoE/SoIは13.0％減の788億4600万円、その他は1.1％増の3362億4200万円。その他のプラス要因は、理化学研究所向けの「富岳」、宇宙航空研究開発機構向け「JSS3」、海洋研究開発機構向け「地球シミュレーター」などのスーパーコンピューターシステムの出荷による。
配備モデル別では、パブリッククラウドが4.0％減の1219億5400万円、プライベートクラウドが6.5％減の581億7100万円、トラディショナル（非クラウド）が5.6％減の4899億7900万円。配備モデル別の売上額構成比は、パブリッククラウドが上昇し、ほかの2種類は低下した。トラディショナル（非クラウド）の集計にスーパーコンピューターの出荷を含んでおり、これがなければ前年比成長率がマイナス15.0～16.0％程度だったという。
同市場についてIDC Japanは、生産年齢人口の減少による自動化／省力化／効率化の推進とコロナ禍がもたらす変化により、今後はSoRが弱含み、SoE/SoIとその他は需要の伸びを期待されるとしている。
