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シーゲイト、ビデオ専用ドライブの新製品--画像監視/分析システムの用途を想定

渡邉利和

2022-03-31 11:00

 日本シーゲイトは3月24日、ビデオ専用ドライブの新製品「SkyHawk AI 20TB」に関する報道関係者向けのオンライン説明会を開催した。米国・ラスベガスで開催された展示会「ISC West」で現地時間22日に発表されたもの。

 代表取締役社長の新妻太氏、1979年の同社設立から40年以上にわたって技術革新を続けてきたことを強調。これまでの総出荷容量は3ゼタバイト(ZB)に及び、現在は毎日1.75エクサバイト(EB)を出荷し続けていると明かした。米IDCによる調査では、2025年までに生成されるデータの総量は180ZBに及ぶとされている。同氏は「データ管理の複雑さが増大すると同時に大きなビジネス成長のチャンス」と指摘し、「人々の生活の安全性や利便性を大きく向上させる一翼を担う基盤となる。技術革新を続けて皆さまを支え続けたい」と語った。

 同社のハードディスクドライブ(HDD)は「大容量化」と「性能向上」の2方向で技術革新を継続しているという。具体的には、「MACH.2」と「HAMR」となる。MACH.2は2つの独立したアクチュエーター構造でHDDの性能を向上する技術で、HAMRは、Heat Assisted Magnetic Recordingの略で熱補助型の記録方式によって1枚のディスクに保存できるデータ量を示す面密度を高める技術という。

 現在は既存の磁気記録方式を利用した製品で容量16T~18TB、さらに技術の最適化によって20TBモデルも提供している。今後はHAMRを採用した製品を容量20TBから投入し、2026年には50TBモデルの発売を計画しているとした。

性能向上技術のMACH.2と、大容量化(記録密度向上)技術のHAMR
性能向上技術のMACH.2と、大容量化(記録密度向上)技術のHAMR
HAMRとMACH.2による大容量ストレージのロードマップ
HAMRとMACH.2による大容量ストレージのロードマップ

 続いて、同社 営業本部 本部長の安河内智氏が、製品概要や日本市場の状況を説明した。まず、同社が大容量ストレージに投資している理由として、HDDの容量増加によって総所得コスト(TCO)を削減できる点を指摘し、「データセンターインフラが現在の規模で競争力を高めるには、大容量HDDの利用が不可欠である」とした。

 現在、同社が提供するHDDは20TBモデルが最大容量となる。「Exos X20」は、CMR(Conventional Magnetic Recording:従来型磁気記録)方式を採用するHDD製品で、サーバーやストレージなどの最高レベルの信頼性が求められるエンタープライズ向け製品になる。「IronWolf Pro 20TB」はネットワーク接続ストレージ(NAS)向けのHDD製品となる。

現行の20TBモデルであるExos X20とIronWolf Pro 20TB
現行の20TBモデルであるExos X20とIronWolf Pro 20TB

 新製品のSkyHawk AI 20TBは、読み取りと書き込みが頻繁に発生するアプリケーション向けに最適化されており、「最高64台のHDビデオストリームと32のAIストリームに対応」するという。例えば、監視カメラで撮影している映像を人工知能(AI)でリアルタイムに分析、解析するといった状況が考えられる。なお、エンタープライズ向け製品となることから、5年間の保証と3年間のデータ復旧サービスも付帯するという。

ビデオ専用ドライブの新製品となるSkyHawk AI 20TB
ビデオ専用ドライブの新製品となるSkyHawk AI 20TB

 エンタープライズ向けストレージ製品にも注力している。Exos HDDを搭載したエンタープライズストレージシステムは大手ストレージベンダーなどにOEM供給されており、過去30年の出荷台数は約100万台に及ぶという。2021年からは国内販売も開始されており、国内外のさまざまなデータセンターで活用されているという。安河内氏は「垂直統合モデルでHDDからASIC(特定用途向け集積回路)、エンクロージャーなど全てを内製することで最新の技術を迅速に提供できる」という点を同社の強みだと話す。

 このほか、第2世代AMD EPYCプロセッサー搭載の新しいコントローラーを採用した「Exosアプリケーション・プラットフォーム(AP)」や自己修復機能を搭載する大容量ブロックストレージ「EXOS COREVAULT」、as-a-Serviceモデルで提供される「LYVE Cloud」「LYVE Mobile」といったサブスクリプションサービスなども紹介された。

 日本の事業概況は、2022年度第3四半期が前四半期から300%増の急成長で、「クラウド/データセンター」「高性能コンピューティング(HPC、政府向け)」「メディア」「エンタープライズ(アーカイブ/バックアップ)」を重点領域としている。こうした成長の背景としては、日本企業のクラウドシフトの進行に伴って保存データ量が増大していることが挙げられている。

 エンタープライズ市場ではソリッドステートドライブ(SSD)の利用が急速に進行しているが、業務端末となるPCなどではシステムドライブにSSDを採用する一方、大容量のデータストレージとしてHDDを内蔵するモデルが一般的になるなど、まだまだHDDを活用する場面が残っている。ドライブ当たりのデータ量やバイト単価ではまだHDDにメリットがあることから、当面はニアラインストレージを中心にHDDが使われ続けることは間違いないだろう。

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