クアルトリクスは9月7日、新しい働き方への従業員のニーズや期待について調査結果を発表した。これによると、日本在住の労働者の63％が週休3日制よりも働く場所や時間を選択できる柔軟な働き方を要望していることが分かった。
週休3日制に対する調査対象者の評価
調査は2022年5月に実施され、日本在住のフルタイムまたはパートタイムで働く18歳以上の回答者1201人を対象としている。週休3日制に関連する質問は正社員のみ回答し、合計1020人が回答した。
回答者の6割以上は、週休3日制はワークライフバランスやメンタル面でのウェルビーイングを改善できるとしている。また回答者の75％は週休3日制を導入すること自体には前向きに捉えている。
しかし、回答者の62％は、週休3日制を採用した場合、失われた時間を取り戻すために、より長い時間と日数働く必要があるのではないかとの懸念を抱いている。週休3日制によって顧客や取引先に不満を抱かせる可能性、会社の売り上げや収益目標にマイナスの影響が出ることを懸念する回答者もそれぞれ57％と56％と高い数値を示した。
同調査では、メンタルヘルスについても調査した。63％の回答者が、自分のメンタルヘルスの課題の主な原因は仕事であるとした。またリモートワークが自分のメンタルヘルスの改善にプラスの影響を与えたと回答したのは24％で、マイナスの影響を与えたと回答したのは23％だった。
この結果から、クアルトリクスでは、組織がハイブリッド型勤務を定着させる際には、従業員の多様なニーズを理解し対応することが重要になるとしている。
さらに65％の回答者が生産性や集中力の向上、労働時間の短縮などを理由として、成果主義を支持しており、83％の回答者が企業が有給の「メンタルヘルスデー」（従業員がメンタルヘルスを維持できるようなことであれば、自由に時間を過ごせるように設定できる日）を実施することを支持している。
