スーパーマーケット「ヤマザワ」を展開するヤマザワは、ビジネスチャットツール「LINE WORKS」を導入した。提供元のワークスモバイルジャパンが11月7日に発表した。
山形・宮城・秋田の3県に70店舗のスーパーマーケットを展開するヤマザワは、本部と各店舗、バイヤーの情報共有を迅速に行うべく、LINE WORKSを導入した。それまでは電話やファクシミリ、メールを使ってやりとりをしており、通信費や用紙の費用増大や、個人用SNSの使用によるシャドーITが懸念事項となっていた。導入後は、陳列のアイデアなど店舗間での情報共有が進み、効果的な販促活動を展開しやすい環境につながっているという。
ヤマザワは、生鮮食料品を扱うスーパーマーケットの業務に不可欠な素早いコミュニケーションに課題を抱えており、従業員に支給していたフィーチャーフォンをスマートフォンに切り換えるタイミングで、複数の相手と同時にやりとりできるツールを検討した。同社は「LINE」と操作感が似ており、多店舗でもスムーズな定着が期待されたことから、LINE WORKSの導入を決定。スーパーマーケットは異動が多い業態であるため、CSVや「Excel」ファイルを取り込むとユーザーの登録や変更を一括して行える点も導入のポイントだった。
LINE WORKSの導入によりヤマザワは、電話、メール、ファクシミリをチャットに置き換え、全体の情報共有が迅速化した。バイヤーは買い付けた新鮮な商品をスマートフォンで撮影し、店長のトークルームに一斉送信することで、店舗に仕入れるかどうかの判断や意見を容易に確認できる。結果として、各店舗への提案から発送の段取りなどが円滑化したという。
商品陳列の写真を共有する様子
同社は魅力的な売り場の写真を共有し、販促効果の高い売り場づくりにも活用している。旬の青果は短期間で変化するため、店頭の中でも良い場所に陳列し、来店客に見てもらえるよう工夫している。同ツールの導入により、各店舗の従業員は陳列の様子を撮影・共有し、バイヤーから素早く指示を受けられるようになった。店舗間では、商品陳列の写真を毎日送り合うことで、販促効果の向上につながっているという。
同社はアンケート機能も活用し、全70店舗の従業員に対して新商品開発に関するヒアリングを実施している。以前は紙のアンケートをファクシミリで送信・回収していたが、アンケートの作成や配布と集計に費やす業務時間は約10分の1になった。また、紙への記入からスマートフォンでの入力になったことで、アンケートに回答する店舗側の労力も小さくなり、報告漏れもなくなったという。回答結果はCSVで出力できるため、データを加工して二次活用することも容易となっている。
