ドラッグストアチェーンのツルハホールディングス、ウエルシアホールディングス、大阪市を拠点とするキリン堂、福岡市を拠点とする新生堂薬局は、各社が運営する店舗にストアギークのリテールメディアサービス「ストアギークサイネージ」の導入を決定した。同社の親会社であるフリークアウト・ホールディングスが2月28日に発表した。
ストアギークサイネージでは、商品棚への設置に最適化されたリテールメディア特化型のサイネージを活用している。同サイネージは、グループ企業のフリークアウトが開発した。店舗に設置されるデジタルサイネージは通常、商品棚の陳列スペースを狭めてしまうことや、視認性が低く来店客の購買につながりにくいことが課題となるが、同サービスでは定番の商品棚に最適化されたサイネージを活用することで課題の解消を図る。
ストアギークサイネージの設置イメージ
同サービスの概念実証（PoC）を複数の大手ドラッグストアチェーンの一部店舗で実施したところ、購買率が対象カテゴリー全体では10％前後、訴求した商品では20％前後向上したという結果が見られた。
ストアギークサイネージは、導入企業が運営する11種のドラッグストアブランドの店舗に設置され、現時点では16都府県、255店舗を予定している。現在設置を進めており、既に広告配信を開始している店舗もある。対象とするカテゴリーの第1弾は、PoCで同サービスとの親和性が高かったオーラルケア商品。複数社での導入によりメーカーは、小売企業やブランドの垣根を越えて自社の商品を訴求することが期待される。
ツルハグループ マーチャンダイジング／商品MD本部 本部長の三根生彰広氏は「近年、多様化する消費者ニーズに応えるために商品開発が進み、バリエーションが急拡大する一方、ご来店いただいたお客さまに『商品そのものの真価』を十分に伝え切れていない状況があり、われわれ小売業は店頭でお客さまに商品価値を伝える手段・方法を試行錯誤している。ストアギークサイネージでは、お客さまの商品選びに寄り添う形で定番売場にサイネージを設置することで、より一層の商品情報の可視化を図る」とコメントする。
新生堂薬局 代表取締役社長の水田怜氏は「当社はストアギークサイネージの開発段階から、ストアギークとともにPoCを重ね、価値の創造に携わってきた。購買の約8割を占める定番棚において、購入直前のタイミングでアプローチできるデジタル広告は非常に価値の高いものだと考えている」と期待を寄せる。
