CIO／経営
Special PR
記事一覧
-
HPE Networking事業の責任者が語った「トップベンダーへの勝算」とは
今回は、HPE エグゼクティブバイスプレジデント, HPE Networking プレジデント兼ゼネラルマネージャーのRami Rahim氏と、日本リミニストリート 社長執行役員の山本秀和氏の「明言」を紹介する。
2026-03-06 10:10
-
CAC、AI活用とフルスタックエンジニア育成で売上高年率5〜6％成長目指す
シーエーシーがこのほど、2030年度までに売上高を年率平均5～6％で伸ばし、営業利益率を2025年度の8.3％から12.5％にするなどの5カ年中期経営方針を作成した。代表取締役社長の佐別當宏友氏に目標達成のカギを聞いた。
2026-03-06 07:00
-
富士通の「Uvance」によるビジネスモデル転換はどこまで進むか
日本のITサービスベンダーの代表格である富士通がビジネスモデル転換の象徴であるDX事業「Fujitsu Uvance」の業種別展開へ向けて、金融業および流通・小売業向けビジネスについてそれぞれ記者説明会を開いた。同社のUvanceによるビジネスモデル転換は今後どこまで進むのか。
2026-03-05 10:10
-
マツダ、温室効果ガス排出量算定・可視化ツールを導入--国内外の法定開示に備え
マツダは、国内外の法定開示に備えるべく温室効果ガス（GHG）排出量算定・可視化ツール「Zeroboard」を導入した。
2026-03-04 16:47
-
さくらインターネット、「さくらのAI検定」を開始--実務でAIを使いこなせる人材育成
さくらインターネットは、AI人材育成のための「さくらのAI検定」を設立したと発表した。国産AIの基礎から実践力まで体系的な習得ができる。
2026-03-04 15:40
-
SAPジャパンは、4月1日付で常務執行役員 最高事業責任者の堀川嘉朗氏が代表取締役社長に就任すると発表した。
2026-03-04 14:35
-
KDDI総合研究所が提示する「AI×通信」の最適解--R＆D成果公開2026
KDDI傘下の研究所であるKDDI総合研究所（KDDI総研）は、「R＆D成果公開2026」を開催し、最新の研究成果を披露した。
2026-03-04 10:41
-
新型「MacBook Pro」が登場--「M5 Pro」および「M5 Max」チップを搭載
アップルは、新型プロセッサー「M5 Pro」および「M5 Max」を搭載した最新の「MacBook Pro」を発表した。
2026-03-04 09:38
-
教育委員会に求められる、児童生徒のプライバシー責任とGIGA端末処分への適切な対応
2025～2027年度にかけて、全国の小中学校でGIGAスクール端末の更新・処分が本格化しているが、「処分」という最終工程における責任の所在は、十分に議論されてきただろうか。GIGA端末の処分を実施・判断する主体は、各自治体の教育委員会であり、児童生徒の個人情報を“最後まで守り切る”責任を背負っているといえる。
2026-03-04 07:00
-
プロ視点で読み解くロボティクス最前線--AIとヒューマノイドが労働構造を変える
世界最大級の技術展示会「CES 2026」で見えたのは、AIとロボティクスの融合による劇的な労働構造の変化だ。プロ視点から、人間さながらに動くヒューマノイドや現場作業者の領域の代替など、ロボット最新動向の深層をひもとく。
2026-03-04 07:00
-
-
AI推進で直面する「データ人海戦術」の問題に対処を--セールスフォース・インフォマティカ
インフォマティカの最新調査によれば、多くの企業がAIやデータの品質、ガバナンスに課題を抱える。その根底にあるのは、「人が何とかする」という現状だろう。
2026-03-04 06:00
-
AI時代のガバナンスとは何か--日本企業が向き合う課題と国際規格
AI活用が急加速する一方、日本企業のAIガバナンス不足が浮き彫りになっている。BSIの最新調査では、AI利用を適切に管理する日本企業はわずか20％にとどまった。日本企業が直面するリスクの実態を紐解き、企業価値を守る解決策として注目される国際規格「ISO/IEC 42001」の重要性を解説する。
2026-03-03 07:00
-
技術的自由とAIを成長原動力に、日本ITの変革を主導する--リミニストリート
日本リミニストリートは、2026年1月1日付で社長執行役員に就任した山本秀和氏による事業戦略説明会を開催した。次の10年戦略として、「技術的自由とAIを成長原動力に、日本ITの変革を主導する」とし、「パートナーシップ」「AI関連事業」「人材」の3領域に注力していくという。
2026-03-02 15:18
-
野村不動産は、AIを利用して建物のライフサイクル全体の二酸化炭素（CO2）排出量を算定する「Gorlem CO2」を導入した。
2026-03-02 15:07
