CIO／経営
Special PR
記事一覧
-
生成AIを活用したい企業には「AI生産性担当ディレクター」が必要--重要な3つの理由
多くの企業で生成人工知能（AI）が利用されている今、保険会社のHowdenでは生成AIを社内で最大限に活用できるよう、その取り組みの責任者として、AI生産性担当ディレクターという役職を新設した。本稿では、同ポジションが必要な理由を3つ紹介する。
2026-03-25 07:00
-
ITリーダーのためのBCP入門--想定外を乗り越える「オールハザード型BCP」とは？
ITインフラを完璧に復旧しても、他部署が動けなければ事業は再開できない――。第1回ではこのギャップを指摘した。第2回では、防災計画とBCPの違いを整理し、従来型シナリオ方式の限界と、今注目される「オールハザード型BCP」の考え方を解説する。
2026-03-25 07:00
-
JR東日本とKDDI、TAKANAWA GATEWAYで自動運転バスの実証実験
東日本旅客鉄道（JR東日本）とKDDIは、TAKANAWA GATEWAY CITYから竹芝までのエリアで、自動運転バスの走行実証を実施すると発表した。
2026-03-24 15:19
-
シャープがシナプスイノベーションを子会社化--ERP強化でスマートビジネス成長加速へ
シャープは、ERPソリューションを手がけるシナプスイノベーションの子会社化を完了した。ERP分野の提案力とAI・DXサービスを強化し、オフィスから製造・物流まで多領域で業務効率化とDX推進を支援。スマートビジネス事業の成長を一段と加速させる。
2026-03-24 09:00
-
AI活用が進む一方で、企業に問われているのは能力でも効率でもなく“信頼”だ。コスト削減だけを目的としたAI導入は顧客離れを招き、ブランド価値を損なう。逆に、顧客理解を深めるためにAIを活用する企業は、質の高いフィードバックを得て体験を磨き、信頼の好循環を生み出している。
2026-03-24 07:00
-
米トランプ政権が再び州のAI関連法案を標的に--AIをめぐる規制と安全性の行方
米国のホワイトハウスが発表した新たなAIに関する政策指針は、州レベルのAI関連法案を先取りするよう求めている。AIの安全性は現状と行方を探る。
2026-03-24 06:30
-
元Teslaの社長が語る、AIがテクノロジー職の成長を加速させる理由
ベンチャーキャピタリストのジョン・マクニール氏は、複雑なAIインフラやアーキテクチャーを維持するために、人間への需要が高まると予測している。
2026-03-24 06:30
-
4月から一部企業で脱炭素化に関する情報開示が義務化され、サプライチェーン全体での対応の重要性が高まる。対応支援を行うSCSKに現状や取り組みを聞いた。
2026-03-24 06:30
-
AIは雇用を奪うのか？ 米国の最新動向と日本市場の静かな変化
「AIが仕事を奪うか」という問いが再燃している。AIが雇用に与える影響をどう見るべきか。AIと雇用に関連する記事を集めた。
2026-03-23 06:00
-
NECと小田原市、人事給与と庶務事務データを活用した組織の真因分析の実証を開始
NECは、神奈川県小田原市の協力を得て、GPRIME人事給与システムおよび庶務事務システム内のデータと、NECからカーブアウトしたスタートアップであるhootfolioの因果AIを活用し、組織課題の因果関係を明らかにする実証実験を開始する。
2026-03-19 16:12
-
「高品質なロボットを作れば勝てる」は誤解--「フィジカルAI」で考える日本企業の勝ち筋
現実の労働力を代替する「フィジカルAI」の波が押し寄せている。しかし、「高品質なロボットを作れば勝てる」という日本特有のモノづくり偏重の思考は危険だと、Ideinの中村CEOは警鐘を鳴らす。
2026-03-19 12:19
-
New Relic CEOが語る「AIとオブザーバビリティの関係」
今回は、New Relic CEOのAshan Willy氏と、アリババクラウド・ジャパンサービス ジェネラルマネージャーの栗田岳史氏の「明言」を紹介する。
2026-03-19 10:35
-
誰もが社名を知っている未来を目指して--ネットアップ斉藤社長
ネットアップ社長の斉藤千春氏は、就任後から同社のビジネス変革を強力に推進している。その現状や課題、目標などを聞いた。
2026-03-19 06:00
-
Green AI、AIエージェント「AI省エネ診断士」機能をリリース
Green AIは、脱炭素とエネルギー削減の管理システムサービス「Green AI」で、AIエージェント機能を公開した。
2026-03-18 15:04
-
日本総研、企業の脱炭素戦略の見直しを提言--世界動向は「失速」基調に
日本総合研究所は、脱炭素化の動向を分析したレポートを発行し、日本企業が2026年以降行うべき現実的な脱炭素戦略について5つの提言を行った。
2026-03-18 12:51
