仮想化ソフトウェアの開発で利益を上げようと、2つの新興企業が米国時間4月3日、新しい戦略の詳細を発表する。注目を浴びている仮想化技術だが、利益に結びつけるのは簡単ではないようだ。
Virtual Iron SoftwareとXenSourceは、それぞれ仮想化製品の開発方針を変更した。仮想化ソフトウェアとは、1台のコンピュータ上で複数のオペレーティングシステム（OS）を同時に起動できるようにするものだ。Virtual Iron Softwareは独自の仮想化ソフトからオープンソースのXenプロジェクトに路線を転換する。一方、同プロジェクトの中心的な地位にあるXenSourceは、管理ツールの開発から離れ、仮想化ソフトの大手VMwareに真っ向から勝負を挑もうとしている。
両社はこの新戦略を、ボストンで開催される「LinuxWorld Conference and Expo」（3日〜6日）において明らかにした。今年のLinuxWorldでは、VMwareやMicrosoftのサーバ仮想化グループ、SWsoftからも仮想化の分野での発表が相次ぎ、VirtualizationWorldと呼びたくなるような状況を呈するものと思われる。
各社の競争が激しくなっているのは驚くにあたらない。調査会社Forresterが従業員1000人以上の企業1221社を対象として2月に行なった調査では、北米企業の41％が既に仮想化技術を導入しているか、または導入試験を計画していた。また、60％の企業が、今後1年間に仮想化技術にかける費用を増やす計画があると回答した。
Forresterの調査によるとこの分野ではVMwareが首位で、調査対象となった企業の43％が、VMware製品をx86サーバ用仮想化ソフトとして検討の対象としていた。これに対し、「Windows Virtual Server」を検討の対象とした企業は24％、Xenは「まだ顧客の意識に上っていない」という。
仮想化はハイエンドサーバ向けに確立された技術だ。それがいま、IntelやAMD製のx86プロセッサを搭載する主力モデルに組み込まれるところまできたことから、Virtual Iron SoftwareやXenSourceのような企業は仮想化をスタンドアロンの技術として商用化しようとしている。
