Netezzaでは、このSPUをブレードサーバのように1ラックに112枚搭載することが可能。最大（8ラック使用）で100TBのデータウェアハウスを構築することができる。ブレードサーバとの最大の相違点は、SPUがプロセッサとメモリに加え、ハードディスクを搭載していることだ。
さらに、家電製品に多く利用されている「FPGA（Field Programmable Gate Array）」と呼ばれるプログラミング可能なCPUを搭載。データをハードディスクからメモリへ展開する前にデータを絞り込み、必要なデータだけを処理することで、高パフォーマンスを可能にする仕組みを実現している。
Niess氏は、「データをストリーミングで処理するのが高いパフォーマンスを発揮できる秘密。高速化のために高度なチューニングを行う必要もない。また、これまでに3回のハードウェアおよびソフトウェアのアップグレードを行い、リリースごとにパフォーマンスと容量を2倍にした。我々のアーキテクチャには、まだまだ多くの可能性が残されている」と話す。
現在、提供されている最新リリースでも、ソフトウェアだけをバージョンアップすることで、ハードウェアはそのままにパフォーマンスを約2倍にすることが可能という。「もちろん、ソフトウェアのバージョンアップ時にアプリケーションを変更する必要はない」とNiess氏。
2008年春には、さらに次のリリースを計画しており、ここでもパフォーマンスと容量が倍程度になる予定としている。
2008年、日本のビジネスを2倍に
Netezzaの日本法人は2005年9月に設立。2006年春から本格的な営業を開始した。現在、導入企業は20社に上る。最近では、韓国にも現地法人を設立。すでに顧客も獲得し、アジア市場におけるより一層の拡大を目指している。
Niess氏は、「日本市場における基本的なビジネス戦略としては、欧米市場と大きな違いはない。ただしビジネス展開では、ほかの地域とは少し違う戦略を進めている。特に日本では、パートナービジネスが重要だ」と話す。
「欧米の顧客企業は、基本的にパーツだけ購入し、あとは自分たちでシステムを構築するという傾向にある。しかし日本ではシステムの導入からアプリケーションの構築まで、パートナー企業との協力は不可欠になっている」（Niess氏）
現在、日本におけるNetezza製品の販売パートナーは、日本ユニシス、NEC、伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）の3社。「販売パートナーについては当面、この3社で十分だと思っている。ただし、SIパートナーに関しては、現在の電通国際情報サービス（ISID）およびZEALの2社に加え、さらに増やしていきたいと思っている」とNiess氏。
2008年の展望についてNiess氏は、「（個人的には）日本のビジネスを2倍程度に拡大したいと思っている。同時に韓国のビジネスも軌道に乗せたい。製品面では、機能や性能をより一層改善し、NYSEでの実績をベースにより大規模なDWHユーザーを獲得していきたいと思っている」と話している。
