上記の最新データを見ると、ほとんどの企業でEnterprise 2.0が導入されている。ここでの課題は、それをどう活用するかである。企業ポリシーを策定したり、従業員に対する教育的支援の必要性に加え、企業から明確な指針を示すという重要な必要性もあるのである：仕事を遂行するうえでどういった時にソーシャルツールを利用すべきなのかや、どういった時に従来型のツールを利用することで他部門に情報を流さない、あるいは利用できないようにすべきなのかを示すのである。ヒント：従業員が企業のために（そして自分たちのために）最大の価値を生み出せるようにするのであれば、極秘事項でない限りソーシャルツールを利用するようにしておくべきだろう。
個人の生活においてこういったツールが急速に浸透してきている状況を考えると、将来像が見えてくるはずだ：従来型のコミュニケーションツールが強大なネットワーク効果を持っていたにもかかわらず、ソーシャルツールはコンシューマーの世界における現状を大きく変えたのである。企業においてもこういった変化が実感されるようになってきている。この変化は企業ポリシーやガバナンスのせいで若干鈍化しているとはいうものの、今日のほとんどの企業でソーシャルツールが導入されるようになっていることから見ても明らかだろう。
賢明な企業はうまく舵を取ることでこういった変化の波に乗り、そのメリットを享受することになるだろう。
この記事は海外CBS Interactive発の記事をシーネットネットワークスジャパン編集部が日本向けに編集したものです。 原文へ
