IDC Japanは9月24日、国内ストレージソリューション市場の2009年の見込みと2013年までの予測を発表した。2009年の売上額は前年比4.5％減の6079億1300万円と、2年連続のマイナス成長となる見込み。2008年から2013年までの年間平均成長率（CAGR）は1.2％と予測している。
2009年のマイナス成長の大きな要因はハードウェア売上額の減少にある。サーバ出荷の低迷や、案件の小型化、延期、凍結など、2008年下半期からのIT投資抑制の影響は大きい。2009年はすべてのハードウェアで前年割れとなる見込み。2008年上半期のメインフレーム／ディスクストレージシステムの特需の反動もマイナス要因という。
ソフトウェアについても、ハードウェアの落ち込みに伴って2009年はわずかながら前年を下回る見通し。サービス市場は2008年に続き低成長に留まるとみている。
国内ストレージソリューション市場は、2010年後半から2011年にかけて本格的に回復するものとIDC Japanは予測している。ただし、経済減退による2008年から2009年の投資抑制の影響は大きく、2008年の売上規模に回復するのは2011年以降になるという。同市場を牽引するソフトウェアやサービスの売上構成比は徐々に高まり、2012年にはソフトウェア／サービス売上の合計がハードウェアの売上を上回ると予測している。
