ノークリサーチは10月23日、国内中堅・中小市場における2009年のクライアントPCセキュリティ利用シェアと評価に関して調査した結果を発表した。
この調査は6月から9月にかけて、年商5億円以上500億円未満を中心とした国内の民間企業約5000社を対象に実施したもの。有効回収サンプル数は1480件。
調査結果によると、クライアントPCのセキュリティ導入形態ではパッケージが99.7％を占め、独自システムやASP/SaaS形態を採用している企業はほとんどなかった。ただ、最近ではウイルス定義ファイルの一部をネットワーク上に配置し、マルウェアの検出処理を遠隔で実行する機能を搭載した製品も登場している。これはASP/SaaS形態になるが、ユーザーにその自覚がないため、調査結果に表れにくいとのことだ。
パッケージソフトの利用シェアでは、トレンドマイクロ「ウイルスバスター」（47.7％）、シマンテック「ノートンシリーズまたはSymantec Endpoint Protection」（21.8％）、マカフィー「McAfee」（12.2％）が上位を占めた。これは前年と同様の結果だ。ただし、年商50億円未満の企業においては、低スペックPCでも負荷のかからないキヤノンITソリューションの「ESET NOD32 Antivirus またはESET Smart Security」（7.1％）や、無償で更新できるソースネクストの「ウイルスセキュリティZERO」）（4.8％）といった、手軽さを重視した製品のシェアが伸びてきているという。
また、新規導入または今後も継続して利用する意向のあるパッケージ製品のシェアでは、上位2製品は前年と同様の結果だが、3位が前年のMcAfeeからESETへと変わった。これは、セキュリティ対策処理の実行頻度が高くなったため、動作の軽い製品が好まれ、この点で定評のあるESETを検討するケースが増えているためではないかとノークリサーチは推測している。
新規導入または今後も継続して利用する意向のあるパッケージ製品のシェア
