IDC Japanは9月27日、国内ITサービス市場のベンダー競合分析結果を発表した。2010年3月期（2009年度）では主要ベンダーの国内ITサービス売上高が軒並みマイナス成長となり、きわめて厳しい1年だったとしている。
調査結果によると、国内ITサービスの売上高が1000億円を超すベンダーのなかで、2009年度の国内ITサービス売上高は、12社中10社がマイナス成長となり、2桁のマイナスを記録したベンダーも3社あったという。2008年後半以降の国内経済の悪化が、企業のITサービス支出にも影響をおよぼしたものとされ、ベンダーの業績もそれに伴い悪化したことが要因。
しかし、このような経済情勢のなかでも、伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）や野村総合研究所（NRI）などはプラス成長を達成。NTTデータは小幅なマイナス成長にとどまっているという。IDC Japanによると、これらのベンダーに共通するのはITアウトソーシングの売上比率が高いとし、不況下でも一定の売上を生み出すITアウトソーシングが業績を下支えしたと分析。その結果、NTTデータの国内ITサービス売上高ランキングは前年の4位から3位へ、CTCとNRIはそれぞれ9位と10位から、8位と9位へ順位を上げている。
各ベンダーは2010年度、クラウドなどを対象に新たなサービスへ積極的に投資するなど、さまざまな施策を打っている。しかし、各ベンダーの注力領域が似通ってきており、またベンダーの中には様々な分野に幅広く投資しようとしているところもみられるという。
IDC JapanでITサービス グループマネージャーを務める寄藤幸治氏は、「ベンダーの多くは失地回復のためにさまざまな施策を行おうとしているが、中長期的な成長を考えると、今こそ施策の選択と集中を進めるべきである。そしてそれを担う人材についても投資を進めることが必要である」と提言している。
