Talendは、システム統合連携基盤ソフトウェア群の新版となる「Talend v5.3」を発表した。4月25日付けで日本法人の代表取締役に有延敬三氏が就任。新体制で新製品を販売していく。
本社から来日した、グローバルセールスを担当するバイスプレジデントのFrançois Méro氏は「現在、世界的にシステム統合の世界で大きな変化が起こっている。バッチとリアルタイムの統合だけでなく、ビッグデータによって新たな統合が起こっている。Talend v5.3はこうした変化に対応し、俊敏性や柔軟性を実現する。この製品を日本で提供していくことは大きなメリットとなるだろう」と話している。
Talend バイスプレジデントのFrançois Méro氏
日本法人代表取締役の有延敬三氏
クラウドやビッグデータでのシステム統合
Talendはオープンソースソフトウェア（OSS）をベースにビジネスを展開。無料でダウンロードできるOSS版の「Talend Open Studio」と商用ライセンスのサブスクリプションモデルがある。
同社が提供するツールにはデータ品質管理ツール「Talend Data Quality」、データ統合ツール「Talend Data Integration」、マスターデータ管理（MDM）ツール「Talend MDM」、エンタープライズサービスバス（ESB）の「Talend ESB」などがある。
4月25日に日本法人に就任した有延氏は、日本BEAで取締役営業本部長、SAPでバイスプレジデント、ウイングアークで取締役営業本部長などを務めていた。社長就任後、初めて会見に登場した有延氏は「Talendという企業は、クラウドやビッグデータで市場が拡大するシステム統合という領域の製品を提供していること、オープンソースでサブスクリプションモデルでソフトを提供するユニークな特長を持っていることに惹かれた。世界での評価に比べ、日本ではTalendの知名度が低いので、知名度をあげていきたい」と話している。
新製品となるTalend v5.3は、ビッグデータ時代のインテグレーションであり、企業がビッグデータを導入する際の障壁を下げる機能を持っているという。
具体的には（1）既存のデータ統合担当者が利用してきた技術をそのまま適用できるため、ビッグデータ統合について新たな技術を必要とせず（2）データ統合システムを100％、OSSの分散並列処理フレームワーク「Apache Hadoop」にシフトすることが可能、（3）ビッグデータ開発者の生産性を飛躍的に向上――という3点を挙げている。
新版となるTalend v5.3では、Hadoopのコードをネイティブに生成し、Hadoopの環境内でデータ変換を処理し、拡張性を発揮できるという。データの統合や連携処理を開発する担当者は、MapReduceアーキテクチャを分散化されたデータ処理に向けて利用することで、新たにHadoop用技術を学ぶことなく、Hadoop上に該当するジョブを構築できると説明している。
