野村総合研究所（NRI）が11月22日に発表した調査結果によると、データを分析する専門家が社内にいる割合は8.3％という実態が明らかになった。以前から指摘されている、データを分析する人材が不足しているという状況が具体的な数字となって表れた。
図1：データ分析の専門家「データサイエンティスト」がいるか（N=664、有効回収945から無回答を除く、出典：NRI）
データ分析の専門家「データサイエンティスト」がいるかどうかを見ると、「データサイエンティストという呼称を持つデータ分析の専門家が社内にいる」が0.9％、「データサイエンティストという呼称ではないがデータ分析の専門家が社内にいる」が7.4％となった。実際にデータ分析担当がいる企業は1割に満たなかった。
図2：データ分析の専門家は、どのような専門性を持つことを期待しているか（複数 回答、N=54。図1でいるとした企業に限定、出典：NRI）
それでは、実際に社内にいる企業でのデータサイエンティストの役割はどんなことなのだろうか。データ分析の専門家に対して、どんな専門性を期待しているのかを聞くと、「業務知識を持ち、データ分析に基づく仮説立案と検証を通して業務改善を提 案する」が79.6％、「統計や機械学習などに関する知識を持ち、高度な分析を行う」が63.0％となった。
NRIは今後、「日本型データサイエンティスト」が活躍するだろうと予測をしている。調査は9月に情報システム部門945人にウェブで実施した。
