IDC Japanは8月19日、日本国内のPC市場の出荷実績値を発表した。2014年第2四半期（4～6月）のPC出荷台数は、ビジネス市場が前年同期比19.1％増の227万台、家庭市場が同15.1％増の168万台、合計では同17.3％増395万台となった。
Windows XPサポート終了と消費増税前の駆け込み需要で好調だった1～3月に続き、4～6月も前年同期比でプラス成長だった。一般的に駆け込み需要の後は、その反動でマイナス成長になることが多いが、4～6月はプラス成長になった。
IDCはその要因として「ビジネス市場でXPサポート終了に伴う買い替え需要が4～5月まで続いた」「消費増税前の駆け込み需要により家電量販の倉庫の在庫が一掃された」という2点を挙げた。
NECレノボグループは、ビジネス市場で前年同期比9.9％増、家庭市場では同26.9％増となり、全体では同16.9％増だった。富士通は、ビジネス市場で同32.8％増、家庭市場では同38.6％増となり、全体では同35.0％増。Dellはビジネス市場で同28.4％増、家庭市場では同40.7％増となり、全体では同30.6％増となった。
東芝は、ビジネス市場で同40.0％増、家庭市場では同15.3％増となり、全体では同25.7％増。ビジネス市場で高く伸びた一方、Dellに3位の位置を譲ったことになる。HPは、ビジネス市場で同12.8％増、家庭市場では同177.1％増となり、全体では同31.5％増だった。
家庭市場での取り組みは、インターネット経由での展開が中心だったが、4～6月は家電量販店の要望をくみ取る方策が功を奏し、伸びたという。
IDCは、1～3月の特需の後も、4～6月はプラス成長が続いたが、例外的な事象が重なったためと指摘。2014年の後半は、間違いなくその反動がPC市場に影響を与えると説明している。一方、タブレットによってPCから離れていたユーザーがPCに戻りつつあると分析している。
2014年第2四半期 国内クライアントPC出荷台数 トップ5ベンダーシェア、対前年成長率（実績値）
