Apple
2002年当時のAppleは、Steve Jobs氏が最高経営責任者（CEO）として復帰させるに至った瀕死状態から徐々に回復しつつあったが、同社の主な収益源は依然として「Mac」製品シリーズだった。Macが同社の売上高に占める割合は、2002年が79％、2003年が72％だった。
その割合は2004年に59％に縮小し、2005年には45％まで減少した。
2007年、Apple Computerは社名をApple Inc.に変更。この社名変更は、同社のビジネスが進化してきた過程をこの上なく正確に反映している。現在、Macが売上高に占める割合はわずか13％だ。
Appleのグラフに関して驚くべき点は、ほかのすべてを除外してMac部門だけを残しても、年間200億ドル以上の売上高と安定した利益を生む事業であるいうことだ。Macは、急成長する「iPhone」および「iPad」部門とそれに付随するアプリストアに追い越されたが、それほど縮小もしていない。
最後はGoogleだ。同社は毎年、売上高を見事に伸ばし続けており、そのほぼすべてを広告事業から得ている。このグラフでは、濃い緑色が広告の売り上げを表している。少しだけある薄い緑色の部分は、それ以外の売り上げだ（Googleは2012年から2013年の短期間、Motorola Mobilityを所有し、その後、同部門をLenovoに売却することで合意した。その期間に発生したMotorola部門の売り上げはグラフに含まれていない）。
GoogleはMicrosoftやAppleと異なり、自社を成功へ導いた収益源とは別に大きな収益源を確保することにはまだ成功していない。しかし、同社がそれを目指していることは明白だ。
同社は2013年の年次報告書で、「ほかの収益源」となる製品について次のように説明した。筆者はこの説明を非常に興味深いと感じている。2011年の時点では、ごく小さな製品ラインだったが、次の2年で急成長した。
Googleセグメントにおけるほかの売上高は、2012年から2013年にかけて26億1900万ドル増加し、Googleセグメントの売上高全体に占める割合も拡大した。増加の主な要因は、アプリや音楽、映画といったデジタルコンテンツ製品の成長だ。さらに、「Chromecast」、直販の「Nexus」製品、「Chrome OS」デバイスによって、ハードウェアの売上高も増加した。
「Google Play」ストアは巨大なインストールベースによって、巨額の売上高をもたらしている。さらに、Googleがハードウェア分野に参入したことで、追加の売り上げも発生している。
しかし、無料の「Gmail」「Google Docs」サービスの法人向け有料バージョンである「Google Apps」への言及はない。また、Googleのインフラストラクチャサービスとクラウドサービスも、広告以外のごくわずかな売上高のなかで、小さな部分を占めているにすぎない。
Googleが2015年に2014年の年次報告書を発表するとき、こうした製品ラインのいずれかが「規模が小さすぎて数える価値がない」カテゴリから脱却したかどうかを、筆者は注意深く見極めるつもりだ。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。
